BTC（ビットコイン）、ETFによる買い急増か？供給（マイニング）から見える今後の方向性は

上図は、2024/1/1から2/28までのBTC/JPYの日足チャートである。

1/11に米国でのビットコイン現物ETF（上場投資信託）の取引が開始され、約1ヶ月半が過ぎた。

取引を開始した9つのBTC現物ETFは、デビューから2ヶ月もせず30万BTC（170億ドル相当）を集め、BTC現物ETFへの純流入は60億ドルを超えた。

約45日で60億ドルも資金が流入したということは、1日あたり平均1.3億ドルの買い付けが要求されている計算である。

ETF承認前の水準である1BTCあたり45,000ドルで換算すると、1日あたり約2,900BTCの需要が発生するということである。

翻ってBTCの供給はどうなっているか。

2020年の半減期後のマイニング量は、1ヶ月あたり25,000～29,000BTCほど、つまり1日あたりではわずか900BTCほどである。

1日あたりの需要が約2,900BTCに対し、供給（マイニング数量）はわずか900BTCであり、ETFによって需給のバランスが大きく崩れていることがわかる。

これは市場に対する影響が大きく、価格上昇の主な要因となったのではないだろうか。

では、現在60,000ドル（約900万円）に到達したBTC価格は適正と言えるのか、こちらで再計算して検討してみる。

1.3億ドル/60,000ドル≒2,200BTC

このように計算した場合は、供給の900BTCでは足りていないと考えることもできる。つまり、需給バランスで考えるとBTC価格がまだ上昇する可能性もあるだろうか。

今後、ETFによる資金流入額が急激に減少しなければ、上昇は続くかもしれない。

また、半減期が4月に迫っており、この流れに拍車をかける可能性もある。

BTC/JPY15分足Bidチャート（当社取引ツールより作成）

上図は、2/28午後8:15～2/29午前3:35までのBTC/JPYの15分足チャートである。

上述のとおり、今後もBTCの上昇が続く可能性もあるが、2/29午前2:00ごろに大手海外取引所がクラッシュし価格が7%ほど急落したように、突発的な出来事には注意したい。

この時は940万円（約6,400ドル）まで急速に価格が上昇したためか取引所がクラッシュし、一部ユーザーアカウントの残高が0と表示されたり売買時にエラーが発生したりする可能性があると発表された。

これを受けてか、BTCは940万円（約6,400ドル）から870万円（約5,900ドル）まで7%超下落となったが、日足レベルの前回レンジ高値がサポートとなった形だろうか。

ETFとマイニング量の需給バランスから長期的には上昇方向だと思われるが、急上昇するあまり起こり得る今回のようなクラッシュなど、下落のきっかけになるような最新の情報には注意すべきではないだろうか。

（2/29 午前7:00時点）

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2024-02-29