BTCドミナンスは50%越え。フィデリティも加わり上昇基調継続か

Daily Market Report 2023/6/28

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・BTC以外の暗号資産からBTCへ資金が流れる

Tradingview（https://jp.tradingview.com/）、当社クローズレート（Mid）より当社作成
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上図1は、2020/11/21から2023/6/27までの、BTCドミナンス（黒）とBTC/JPY（青）の日足グラフである。BTCドミナンスは右縦軸の%、BTC/JPYは左縦軸の円である。

ドミナンスとは、各暗号資産の時価総額が市場全体に占める割合のことである。つまり、今回の場合、BTCの時価総額が何%暗号資産市場を占有しているのかを表している。

上図1を見ると、およそ2年ぶりにBTCドミナンスが50%以上になっており、400万円を超えたBTC/JPYの価格上昇とオーバーラップしている。

2023年6月初旬、米証券取引委員会（SEC）はBinanceとCoinbaseに対し、ソラナ（SOL）、カルダノ（ADA）、ポリゴン（MATIC）などの多くのトークンが証券にあたるとして提訴した。上記から、取引所から上場廃止になる懸念等を踏まえて、資金がBTC（ビットコイン）に集まっていると考えることができる。

また、2023年6月23日に、レバレッジ型ビットコイン先物ETFがSECから初承認されるなど、ビットコインについて注目が集まっているという要素もある。

そして、BTCドミナンスの日足グラフをテクニカルな視点で見ると、48%付近に赤水平線を引くことができる。2021年5月からの2年間にわたってこの割合が意識され、48%を超えられない状況が続いてきた。

数年前と比較すると現在は様々な暗号資産が増え、暗号資産市場の中でも資産が分散しやすい状況であると考えると、現在のBTCドミナンスが48%のレジスタンスを上抜けて50%以上を推移していることの重大さがわかる。

これは、BTCドミナンスがファンダメンタルズを反映しているとした場合に、足元の「SECによるアルトコイン提訴と、BTCの先物ETF承認」の報道は、BTCドミナンスにとって直近2年間で類を見ない好地合いを作ったと評価できそうだ。

一方でBTCドミナンスがBTCの価格について全てを体現するわけでないことには注意が必要である。

約760万円の最高値を付けた2021年11月は、現在のドミナンスより10%以上低かった。つまり、ビットコインが上昇する条件に、必ずしもBTCドミナンスで高い割合を維持する必要があるわけではないと言えるだろう。

・今後のBTC注目価格は？

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上図2は、前項のグラフを2022年1月以降に詳細化したグラフである。意識したい価格は青水平線、意識したいトレンドラインは黒矢印で示している。

現在、410万円の水平線をブレイクし、その少し上で推移している。今回の上昇前の押し目は330万円より上であったことから、トレンドラインは意識されていると考えられる。

BTC/JPYを400万円以上に押し上げたブラックロックによるETF申請は、想定どおり、他の資産運用会社にも波及しており、Bloombergによるとフィデリティもビットコインの現物投資型の上場投資信託（ETF）申請を準備していると報じている。

こうした動きがBTCドミナンスと価格の上昇期待に繋がっており、BTC/JPYは上述のトレンドラインをサポートに右肩上がりの展開が継続する動きがメインシナリオになろうか。

この場合、2022年節目である500万円がターゲットなり、ブレイクするようだと2022年高値である590万円付近も視野に入ってくる。

一方で、米国の利上げ再開に市場がフォーカスするようになると、米国株の下落にともないBTCも調整が入ってくる可能性も強くなる。

調整した場合においても上述のトレンドラインを目安に、サポートされるかどうかに注目しておきたい。

トレンドラインでサポートされないようであると、330万円までの下落も見ておく必要があるかもしれない。

引き続き、 BTCドミナンスの状況や、過去に意識されていた割合の赤水平線（48%付近）割れ等を注意深くウォッチしてみたい。

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