ビットコイン、2023年は380万円を超える上昇相場となるか？

先月のレポート（Daily Market Report 2022/12/27「11%の下落も視野に？年末年始のアノマリーがビットコインにもたらす影響は」参照）では、米国株式とBTC/USD（ビットコイン）の相関関係が高い相場環境となれば、米国株式に連れられる形でBTC/USDも1月効果による上昇の恩恵を受けることができる可能性を確認した。

本日のレポートでも、引続きビットコインと米国株式に着目しつつ、今年のビットコインの行方を足元のリスクを点検しつつ記載してみる。

上図は、2023/1/3から現在までのNDX（ナスダック100指数）日足チャート及び2023/1/1から現在までのBTC/USD日足チャートと両者の相関係数を表示したものである。

上図の通り、NDXは1月頭から約7.9%上昇、NDXとの相関関係を取り戻したBTC/USDは約38.3%上昇した。

FRB（米連邦準備理事会）による利上げペース鈍化への市場期待などといったポジティブサプライズもあり、今年の1月相場は「1月効果」のアノマリーどおり上昇相場となった。

「1月効果」の他に株式市場には、1月の値動きからその年の相場を占う「1月相場が強い年は上昇する」というアノマリーがある。

Tradingview(https://jp.tradingview.com/)より当社作成

上図は、1985年から2022年までのNDXのうち、1月が上昇相場であった年の年間（年初営業日始値から年最終営業日終値まで）上昇率を示したものである。

1月が上昇相場となった年は1985年以降の38年間で24回であり、その内、年末の終値が年始を上回った確率は92%と、高確率であった。

平均上昇率は28.76%であり、1985年以降の38年間の平均上昇率が16.4%であることを踏まえるとアノマリーは意識されていると言えよう。

ただし、2001年は、ITバブル崩壊と9/11に発生した米国における同時多発テロにより米国株式市場の閉鎖といった経済活動の一時停止など強いリスクオフ要因があったため唯一大幅に下落したと考えられる。

「1月効果」同様に、暗号資産市場もこの傾向に沿うように推移すると仮定した場合、2023年末のBTC/USDは約29,420（=22,850+22,850×28.76%）ドル（≒3,824,600円）で引けることとなる。

なお、「1月相場が強い年は上昇する」というアノマリーは本来株式市場において発生するものであるため、BTC/USDと株式市場の相関係数が平均的に高い値で維持される必要があることに注意したい。

BTC/JPY日足 Bidチャート（当社取引ツールより作成）

上図は、今年1/1から現在までのBTC/JPY日足チャートに5日移動平均線、MACD（短期EMA=12、長期EMA=26）、2本のサポートライン（ピンク色）を表示したものである。

現在、BTC/JPYのMACDは短期EMAが長期EMAを下回るデッドクロスが発生、ローソク足も5日移動平均線の下を推移しており、短期的には弱気相場への転換が示唆されていると言えよう。

2本のサポートライン（ピンク線＝286万円、264万円）は過去にも下ヒゲを残し反発している水準であり、下落トレンドとなった際にも意識される価格帯となることが考えられる。

過去の値動きを基に長期的な視点で見た場合、BTC/JPYは上昇する公算が大きいと言えるが、短期的には、1/29に付けた年初来高値（3,078,007円）を上にブレイクできるまで調整局面が続く可能性もある。

前回のレポート（Daily Market Report 2023/1/30「節分天井を意識したいビットコイン。米ビッグテックの決算発表に注目」参照）記載の通り、弱気バイアスが働きやすい相場環境のため、サポートラインで持ち堪えることができるか着目したい。

（1/31 午後11:00時点）

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2023-02-01