時価総額から見えるBTC（ビットコイン）とETH（イーサリアム）の今後

Daily Market Report 2022/3/10

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暗号資産の時価総額ランキングにて他の追随を許さないBTC（ビットコイン）と、それに次ぐ2位を維持し続けるETH（イーサリアム）であるが、現在、米ドル換算の時価総額では、BTCの7,988億ドルに対してETHは3,280億ドルと、2倍以上の差をつけられている。

時価総額においてBTCに大きく水をあけられているETHは、今後時価総額1位の座を奪えるだろうか。

本稿では昨年から現在に至るまでのETHとBTCの相場推移と今後の動向について考察する。

Coin Market Cap(https://coinmarketcap.com/)より当社作成

上図は2021/1/1~2022/3/1におけるETH/BTCの時価総額推移である。

2021年中は暗号資産市場全体が上昇傾向にあった事に加え、DeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）といったブロックチェーン技術の新たなユースケースの基軸としてETHが採用されたことが追い風となりETHは上昇著しく、市場に好調さを印象付けた。

実際に2021/1/1時点のETH時価総額はBTC時価総額の15.26%であったものの、同年12/8には55.2%と、対BTC比は年初の3倍以上に上昇し、ETHが勢いを強めていた事がわかる。

しかし、2021年12月からETH時価総額はBTC時価総額に対して勢いを落とし、2022年3月現在に至る3カ月もの間、じりじりと下落を続け対BTC比は足元で40%前半まで低下している。

・対BTC時価総額で追い上げを見せたETHの2021年

まず、2021年にETHがBTCに対して好調に推移した理由として、上述の通りDeFiやNFTの盛り上がりが挙げられる。

以前のレポート（Daily Market Report 2022/02/20 「イーサリアム（ETH）、 NFTの盛況との価格連動性に注目」）でも取り扱ったが、2021年はNFT元年ともいえる年だった。

Coin Market Cap(https://coinmarketcap.com/)より当社作成

上図から、ETH時価総額が昨年3月下旬から5月にかけて急激に上昇している事が読み取れる。

急上昇した時期は、NFTが世界的に大きく注目されたきっかけであるTwitter社CEOのJack Dorsey氏によるNFT化したツイートの売却イベントが行われたタイミングと重なったといえる。

NFTは主にETHのブロックチェーンを基盤として発行される事が多く、ETH時価総額を押し上げる最初の要因となったとも考えられるだろう。

その後、ETH時価総額が下がる場面も見られたが、ETH/BTCの時価総額推移は30％から40％程度を維持していることが読み取れる。

NFT界隈の盛り上がりなどの独自材料によりETHがBTCよりも選好されていたことが伺え、ETHの強さが示されたといえるだろう。

・対BTC時価総額でじりじりと下落し続ける現在の動向

昨年12月、ETHはNFTの盛り上がりと同時に勢いを強め、最大でBTCの時価総額の55.2%まで上昇した。

しかし、2022年1月にはNFTの売り上げが過去最高を記録したにも関わらず、ETH/BTCの時価総額は下落を続けている。これには複数の要因が考えられる。

まずは、米国のテーパリングと利上げの影響があげられるだろう。

Coin Market Cap(https://coinmarketcap.com/)より当社作成

上図は当社取扱い銘柄における2022/1/1の時価総額を100として指数化し、3/6までの推移を示したグラフである（XRP、BTC、ETH以外の当社取扱い銘柄はグレーのラインで表記）。

今年1月は米国での利上げ報道を背景に米国株式市場をはじめ、各国株式市場でリスク回避の動きが活発化し、暗号資産市場にもその影響が波及し多くの銘柄が低迷した。

この際、ETHとBTCは共に下落したが、ETHを含めた多くのアルトコインはBTC以上に下落したといえる。

暗号資産は一般的にリスク資産として認識されるが、前述の当社取扱銘柄の下落率を鑑みると、時価総額1位を誇り「デジタルゴールド」の異名を持つBTCにおいては、リスク顕在化の際にETHやその他アルトコインと異なり一定の買い需要があると捉えることができるかもしれない。

ここからETHはBTCと比較して米国の利上げ報道に対する影響を強く受けた可能性もあり、ETH/BTCの時価総額低迷の一因となっていると考えられるだろう。

続いて、ETHの時価総額に影響を与えたトピックとしてウクライナ危機が挙げられるだろう。

まず、BTCはもともと通貨としての送金や決済用の手段を目的に作られたのに対し、ETHは本来イーサリアムブロックチェーンで機能するアプリケーションへの支払手段や手数料として用いられる事を前提としておきたい。

2/24のロシアによるウクライナ侵攻開始後から、ロシアルーブル建てでのBTC取引量が急増（3/2 CoinPost）し、3/1にロシアルーブルが暴落すると、ロシアルーブル建てのBTCは最高値を更新（3/8　Coindesk JAPAN）した。

これはロシア国内において、自国通貨の下落から資産を防衛する動き活発化したことが背景の一つとして挙げられている。

BTCは、信頼度の指標の一つである時価総額がETHの倍以上でありながら、トランザクション手数料の平均値は5分の1程度（3/1時点 Bit Info Charts)である。

これは送金・決済手段としての利用が主な用途であるためだと考えられ、資産防衛の観点において高額な手数料が必要なETHよりもBTCが選好されたと推測できるだろう。

また、同時期にウクライナにおいてもフリヴニャ建のBTC取引量も急増している。

これによりETH以上にBTCの価格は上昇し、ETHはBTCに対して時価総額で差を開けられる要因となった一因とも考えられるだろう。

以上の通り、昨年末から続く米国の利上げによるリスク資産を敬遠する動きや、ウクライナ危機による一連の動きによってETHの時価総額はBTCに近づくことが難しい状況にありそうだ。

最後に今後の動向について考察する。

・ETHの時価総額はBTCに追いつけるか

まずは、ロシアに対する各国の制裁がBTCの価格上昇に繋がる可能性が考えられる。

現在、SWIFT排除など各国から厳しい制裁を受け、暴落を続けるルーブルは3/7にも過去最安値を更新した。

これにより、ロシア国内では暗号資産の利用が活発な動きをみせているといえるだろう。

ロシア国内ではUSDT等のステーブルコインの取引高が多いと報道（3/8 Bloomberg）されるが、BTCの取引も盛んになっており、ロシアルーブル建のBTC取引高は3/5にも年初来最高となっている。

このようにBTC需要の高まる傾向が続くと、今後もETHがBTCの時価総額を上回るどころか差をつけられてしまうだろう。

また、以下のようにETHの対抗馬ともいえる銘柄が頭角を現しつつある事も懸念材料になるだろう。

ETHは長らくDeFi分野での代表的な銘柄であるが、近頃「イーサリアムキラー」と称されるライバル銘柄が時価総額を伸ばしている。

「イーサリアムキラー」は主にDeFi分野で活用される銘柄であり、ETHの大きな弱点といえるスケーラビリティ問題を解決している。

例としては、昨年年初より注目を浴びるADA（カルダノ）、DOT（ポルカドット）や、昨年8月以降に時価総額を大きく飛躍させたSOL（ソラナ）、AVAX（アバランチ）が挙げられる。

ETHにおいても現時点でスケーラビリティ改善に向けてEthereum2.0への段階的なアップデート計画が進んでいるが、計画の完了は2023年予定だ。

現時点でETHは「イーサリアムキラー」に対して圧倒的なシェアと各々の銘柄の10倍以上の時価総額により優位性を保っているが、BTCの時価総額に並ぶためにはまずは同分野でのライバル銘柄を引き離す必要がありそうだ。

ウクライナ危機による通貨としての需要及びイーサリアムキラーの台頭等、風向きは　BTCに傾いている状況であり、ETHが時価総額でBTCに並ぶには、Ethereum2.0へのアップデートが予定される2023年以降まで待つ必要があるかもしれない。

2022年におけるETHの現実的な目標としては、イーサリアムキラー銘柄への流出を抑えつつ時価総額をキープする事となろうか。

なお、2022年内には「The Merge」アップデートが予定されている。

このアップデートは、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）から膨大な電力やマイニング機器を必要としないことがメリットとされる、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）への移行となり、価格上昇に寄与する可能性があるだろう。

アップデートに向けて昨年11月につけた過去最高時価総額である5,600億ドルに近づく事ができるか注目したい。

（3/9 午後7:00時点）

・銘柄別価格前日比（%）

社内データより作成

3/9の当社取扱い銘柄別終値の前日比は上記グラフの通り。

平均値は7.04%、中央値は6.66%、標準偏差は1.99%となった。

最大上昇銘柄はXLM/JPYの10.70%、最小上昇銘柄はMONA/JPYの2.61%。

最大上昇銘柄のXLM/JPYは、3/4以来の20円台へ復帰した。

昨日、欧州時間序盤に米財務省の声明が誤って公表され、その中でデジタル資産に対して急速な規制をしない方針が示されたことで、暗号資産市場全般が大きく上昇し、XLM/JPYも大きく上昇した。

20円台復帰後に小緩む場面も見られたが、20円ちょうどでサポートされるとその後は21.50円付近まで足早に上昇し、高値圏を維持してクローズを迎えた。

最小上昇銘柄のMONA/JPYは、上値の重い値動き。

暗号資産市場全体が上昇したことに伴い、MONA/JPYも上昇したものの、独自材料が無い中で勢いは続かず米国時間からは徐々に上値を切り下げた。

日足ベースでは一目均衡表・基準線に上値を抑えられている格好となっており、基準線をしっかりと上抜けないかぎり頭の重い展開が続くこととなりそうだ。

・24時間ボラティリティ（%）

社内データより作成

3/9の当社取扱い銘柄の24時間ボラティリティは上記グラフの通り。

平均値は9.20%、中央値は8.79%、標準偏差は1.26%となった。

最もボラティリティが高かった銘柄はXLM/JPYで11.71%。

一方、最もボラティリティの低かった銘柄はXRP/JPYで7.66%となった。