好調ETH（イーサリアム）のシナリオ点検、“9月不調”を打ち破れるか

Daily Market Report 2021/09/08

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・過去3年の9月ETH 月間値動きを検証

図➀ ETH/JPY日足データ（当社MID終値基準2018/2019/2020年各8月31日～9月30日）
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上図はETH/JPYの直近3年の9月の値動きおよびその平均を表したチャートである（8月最終日を基準とした変化率）。

9月のETH/JPYは、過去3年平均で見た場合、マイナスとなり水面下となる日数が多い結果であることがわかる。

また、9月前半から中旬にかけて弱含む傾向となるが、後半は若干の反発を挟みながら下げ渋るパターンであったことが見受けられる。

安値変化率（終値基準）が最大となったのは、2018年である。

2018年は、年初から下落基調であったが、2018年9月においても月初４営業日のみ前月末価格を上回ったが、5営業日目に大きく下落すると、その後は前月末比34.19％の安値変化率まで下落した。

一方で高値変化率（終値基準）が最大となったのは、2019年である。

2019年は、暗号資産市場全体が軟調な中、ETHはネットワークアップデート「Istanbul（イスタンブール）」のメインネット適用が、個別材料として上昇寄与となった。9月中旬から上値を伸ばす展開となり、前月末比28.54％の高値変化率となった。

しかし、テストネット立ち上げの段階から開発者の合意形成が進まず、アップデートの進捗期待が剥落し、月末にかけては上げ幅を削った。

では、過去3年のシナリオ（高値/安値変化率）から見た、今年、2021年9月のシナリオはどうなるか、以下、分析をする。

・過去3年から見る9月ETHシナリオ

図② ETH/JPY 日足 Bidチャート（2021年5月末以降、当社取引ツールより作成）

上図は、2021年6月からのETH/JPY日足チャートである。

ETH/JPYは、9/1に8/31の月末価格の損益分岐点（上図黄点線）373,000円を上抜けて以降、上昇方向の値動きとなっていた。

足元では、「2.高値目安：430,000円」ラインで上昇を抑えられた後、大幅に下落して、現在は前月末損益分岐点付近での価格推移となっている。

「2.高値目安：430,000円」は、8/31の373,000円を基準とした上記3年平均の高値変化率15.31％に当たるレジスタンスラインと合致する重要な節目であったことがわかる。

上述のとおり、過去の動きでは9月のETH/JPYは弱含みする“9月不調”となっていたが、今年は一転して好調な値動きを見せており、初期陽線の展開は図➀の『過去3年のETH 9月変化率グラフ』の3年平均の赤ラインを彷彿とさせるような展開であるが、以下で9月のシナリオについて整理してみたい。

<シナリオ１>：42万円を上抜け、48万円へ

シナリオ1は、“9月不調”が否定され、前半から継続する上昇の値動きが再開するシナリオである。

その場合、既にレジスタンスラインとなっている過去3年平均の高値変化率の節目、上図 “ 2.高値目安：430,000円 ” のラインを上抜ける展開となりそうだ。

上抜ける展開となった場合には、過去3年で最も上値を伸ばした2019年シナリオを援用し、上図 “ 1.高値目安：480,000円” のラインが上限水準として想定できるであろう。

<シナリオ２>： 2018年シナリオ　246,000円なるか

次にシナリオ2は、例年通り、9月不調が発生し、足元の上昇を打ち消すシナリオである。

その場合、まずは基準として使用している前月末終値、上図② “ 前月末損益分岐点373,000円 ” ラインへの調整「原点回帰」が目安となりそうだ。8月7日の夜間帯に一度373,000円を下回ったものの、現在は373,000円前後で価格は推移している。

今後も下落の値動きが止まらず、損益分岐点を割り込むような展開となった場合には、過去3年平均の安値変化率を援用した、“ 3.安値目安：295,000円” のラインが下値目途として想定できるであろう。

また、9月は、年末にかけてのマーケットイベントに向けた政策当局者のアナウンスが行われるケースが度々見られる。

注目されるイベントが国内外で控えており、国内においては9月末に行われる自民党総裁選及び10月に予定されている衆院選。海外においては9月22日早朝の連邦公開市場委員会（米国）におけるテーパリングの議論が、ボラティリティを生む可能性がある。

その場合には、最も下落した2018年シナリオを援用した、上図② “ 4.安値目安：246,000円”に達する調整が起きる可能性も想定する必要があるかもしれない。

（9/8午前9:30時点）

・銘柄別価格前日比 （%）

社内データより作成

9/7の当社取扱い銘柄別終値の前日比は上記グラフの通り。

平均値は-18.56%、中央値は-20.59%、標準偏差は4.38%となった。

最小下落銘柄はBTC/JPYの-10.20%、最大下落銘柄はQTUM/JPYの-23.19%。

暗号資産市場は軒並み下落。

日本市場時間帯は堅調に推移した。

豪準備銀行（RBA）が政策決定会合（9/7午後1時30分）後の声明で「９月初めまでの週50億豪ドルから、週40億豪ドルに債券購入ベースを落とし、少なくとも2022年2月まで延長する」（9/7 Bloomberg）と、テーパリングを先送りしない説明を受け、一時、豪ドルは上昇した。
しかし、関心が債券購入期間の延長に移ったことで、後場、円やドルなど主要国通貨に対して売られ、軟化した。

ロンドン・ニューヨーク市場時間帯に入ると、英金融行動監視機構（FCA）長官の「不正な広告や宣伝に対して対策を行うには法規制が必要である」との言及（9/7 CoinPost）を受けた思惑売りや、中米エルサルバドルが世界初の法定通貨採用国（＝「ビットコイン法」施行）となった（9/7 Reuters）ことによる事実売り、公式ウォレット「Chivo（チボ）」の接続問題も嫌気され、暗号資産関連株と連れる形で一斉に売り込まれた。

エルサルバドルのブケレ大統領がツイッター（@nayibbukele）で「150BTC買った」（9/8午前0時15分）、「同国は550BTC持っている」（同日午前0時25分）とツイートしたことで、市場は下げ止まり。
同国の近隣国であるパナマ国の議員がBTCやETHなどの商業利用を認める「仮想通貨法（草案）」を提出（9/7 CoinPost）したことも手掛かりに、反発した。

最小下落銘柄のBTC/JPYは、大方のオシレーター指標と価格間にダイバージェンス（価格上昇、オシレーター低下）点灯している中、5,800,000円（ピボットポイント・R2付近）を上限に急落。
その後、5,400,000円（ピボットポイント・S3、日足20日移動平均線）をローブレイクし、底抜け。4,840,000円（日足200日移動平均線）で引ける形となった。Sストキャスティクスはデスクロスし、買われすぎ圏（80%以上）から脱出、日足14日RSIは50%を下回った。

最大下落銘柄のQTUM/JPYは、4日続伸からの急落。714円（日足一目均衡表・基準線、ピボットポイント・S2付近）で引けた。

日足14日RSIは買われすぎ圏（70%以上）から脱出、Sストキャスティクスはデスクロスし買われすぎ圏（80%以上）を抜け出した。

・24時間 ボラティリティ （%）

社内データより作成

9/7の当社取扱い銘柄の24時間ボラティリティは上記グラフの通り。

平均値は31.69%、中央値は33.03%、標準偏差は7.07%となった。

最もボラティリティが高かった銘柄はXLM/JPYで40.87%。一方、最もボラティリティの低かった銘柄はBTC/JPYで17.53%となった。