Web3.0

Web2.0の問題点を解決するために現在開発が進められているのが、ブロックチェーン技術を活用した非中央集権型のウェブ構造の「Web3.0」です。
現在主流のWeb2.0では、個人が気軽に情報発信できるようになった結果、SNSなどが存在しなかった頃と比較してはるかに多くの情報を簡単に手に入れることができるようになった反面、少数の大企業が世界中の個人情報を独占する状況が問題視されるようになりました。Web3.0では、暗号資産（仮想通貨）で用いるブロックチェーン技術や分散台帳技術を取り入れることで、WEB2.0の相互コミュニケーションができる環境はそのままに、個人情報をユーザー自身で管理することができるようになります。
この仕組みを活用することで、個人情報を集積する巨大企業は誕生しなくなるのではと考えられています。Web3.0という概念はここ数年で生まれてきたもので、多くの企業がこの分野に注目し、現在進行形でプロジェクトの開発が進められています。

Web3.0の特徴

Web3.0では、企業や組織のような中央集権的な管理者が存在しないため、インターネット上のデータをユーザー個人で管理ができます。Web3.0世界で他人が保有しているデータを利用したい場合、そのユーザーに許可を取る必要があるため、個人情報が勝手に売買されるといったことも今後は起こりえないのではないかと考えられています。

また、Web3.0世界では、「P2P（ピアツーピア）取引」を利用し、ユーザー同士が直接情報をやり取りすることが可能となります。P2P取引は個人間のやり取りのため、ウイルスの混入やデータの改ざん等の不法行為のリスクが高いですが、暗号資産（仮想通貨）やWeb3.0のシステムで取引を検証するマイニング機能を備えた「ブロックチェーン技術」を組み合わせることで、不正が発生しづらい仕組みを構築しています。

さらに、ブロックチェーン技術を組み合わせたWeb3.0世界では、中央集権的な管理者が存在しないため、外部からの制限を受けず誰でもインターネット上のコンテンツを利用することが可能です。しかし、不当な圧力や差別によって利用されるコンテンツが制限されないため、間違った情報が掲載されているコンテンツが出回ってしまうリスクがあります。そのため、正しいコンテンツを見定める力はより必要となるでしょう。