ビットコインキャッシュ（BCH）とは？ビットコインとの違いや歴史を解説

ビットコインキャッシュ（BCH）は2017年にビットコイン（BTC）からハードフォークして誕生した暗号資産（仮想通貨）です。ビットコインキャッシュは数多くある暗号資産の中でも、時価総額が上位10位以内に入ったこともあり、その人気は非常に高いことが分かります。（2021年12月現在）

なぜ、ビットコインから派生したのか？ビットコインと何が異なるのか？

本稿ではビットコインキャッシュの成り立ちからビットコインとの違いについて解説します。

ビットコインキャッシュの誕生背景

ビットコインキャッシュ誕生の直接的な原因は、ビットコインの開発方針を巡る意見の対立でした。この意見の対立構造を見ていくと、暗号資産（仮想通貨）の難解な技術が苦手な方でもビットコインキャッシュが誕生した経緯について理解できます。

過渡期を迎えたビットコインの性能

2017年に暗号資産市場はバブルを経験しました。ビットコインを筆頭にこれまでにない価格の上昇が見られた暗号資産市場には大量の資金が流れ込み、多くの人が資産を何倍にも膨れ上がらせた熱狂的な時期でした。

しかし、ビットコインの開発者や支援者にとっては大きな課題に直面した時期でもありました。

ビットコイン利用者が急加した2017年、ビットコインの処理できる取引量のキャパシティが限界に達し、送付の大幅な遅れや手数料の高騰が見られるようになります。これが「スケーラビリティ問題」です。スケーラビリティは日本語で「拡張性」と訳すことができます。より多くの人にビットコインが利用されるようになるために、取引の処理能力を拡張させていく過程で重大な問題が発生しました。

ビットコインの開発方針を巡る対立

このスケーラビリティ問題に対して、ビットコインが処理できる取引量を拡張するアップグレードの必要性が提案されました。具体的には、当時ビットコインが一度に処理できる取引量（ブロックサイズ）であった1MBを8MBに変更しようとするものでした。

この解決案を支持したのは、実際にビットコインの取引処理を行うマイナー（採掘者）を中心とするグループでした。彼らが懸念した点は、ビットコインの性能低下により利用者が離れ、やがてビットコインの価値が低下してしまうことでした。マイナーはビットコインのマイニング（採掘）によって収益を上げています。ビットコインの利便性の維持・改善を行い、ビットコインの利用価値を安定させることを優先すべきだとする主張がなされます。

一方、この解決案に反対したのが、ビットコインのコア開発者でした。彼らはビットコインの発展をより長期的に捉え、ビットコインネットワークの安全性の確保を最優先にしていたといえます。

実は、ビットコインの取引処理能力を1MBに制限したのは、ビットコインの考案者サトシ・ナカモトの意向であり、その理由の一つに「安全性」を考慮した上での判断だったことが考えられます。 つまり、利便性を追求すれば、それだけ多くの取引を処理できる一方で、不正な取引が行われていないかを検証する作業も増加するため、ビットコインネットワークの安全性の維持が難しくなる懸念があります。 また、当時はビットコインが誕生してから10年も経たない時期でした。今後のビットコインの発展を確実にするためにも考えうるリスクを少しでも避けようと判断した結果、コア開発者はブロックサイズの拡張案に反対しました。

ビットコインのスケーラビリティ問題を早急に解決すべき課題が浮上し、ビットコインが取るべき行動として「利便性」と「安全性」のどちらを優先させるかというコミュニティ対立がビットコインキャッシュ誕生の発端です。

ビットコインの分裂により解決

「利便性」と「安全性」という相容れない概念の対立は、双方で折り合いをつけて妥協策を見出すことができませんでした。

一つの暗号資産に全く異なる開発方針を組み入れることはできません。両意見を実現させるためには、ビットコインを二つの暗号資産へ分裂させる以外に残された選択肢はありませんでした。

その結果、コア開発者の開発方針を引き継いだのが現在のビットコインで、マイナーグループの開発方針が組み込まれたのが、ビットコインキャッシュとして誕生した暗号資産です。つまり、ビットコインキャッシュは現在のビットコインのもう一つの姿、在り方を体現した暗号資産であるともいえます。

ビットコインの「利便性」を追求した結果、2017年8月1日にビットコインキャッシュが誕生しました。その後、2017年末から2018年初頭にかけて本格的な暗号資産市場の高騰が見られます。ビットコインの手数料は高騰を続け、送付の遅れがより顕著になる一方で、ビットコインの8倍の処理能力をもつビットコインキャッシュはスケーラビリティ問題を克服し、利便性の高いサービスを提供することに成功しました。

ビットコインとビットコインキャッシュの違い

ブロックサイズの違いを含め、ビットコインとビットコインキャッシュは以下の点で異なります。

1. ブロックサイズの上限が32MB
2. Segwitが未実装
3. マイニング難易度調整の機能

一方、ビットコインキャッシュはビットコインから派生したアルトコインであるため、プルーフオブワーク(PoW)など、ビットコインと同じ技術が使われており、ブロック生成時間も同じ10分間です。

違いについて、それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.ブロックサイズの上限を32MBまで拡大

ビットコインキャッシュは誕生当時、ブロックサイズの上限を8MBまで拡大することにより、スケーラビリティ問題を回避しました。

ビットコインのブロックサイズは1MBで、ブロックが生成される10分間で約4000のトランザクション(取引データ)数を格納して処理できます。

一方、ビットコインキャッシュはハードフォークした当初のブロックサイズは8MBでしたが、2021年12月現在は32MBまで拡張。ビットコインよりも32倍の取引量を処理できる仕様です。

ビットコインではスケーラビリティ問題に直面したため、時間通りに着金するためには高い手数料を支払う必要性が発生してしまいましたが、ビットコインキャッシュではブロックサイズを引き上げたため、今後取引量が増えても手数料は安いまま維持することができるでしょう。

2.Segwit(Segregated Witness)が未実装

ビットコインにはSegwitが実装されていますが、ビットコインキャッシュには実装されていません。

Segwitはビットコインのスケーラビリティ問題の解決策として考案されたもので、取引データのサイズを圧縮することで1ブロックあたりに記録できる取引データの量を増やす方法です。

そもそも、ビットコインはソフトフォークによる方法でSegwitが実装されましたが、Segwitに反対した一部のコミュニティにより、ハードフォークが起こされ、ビットコインからビットコインキャッシュが生まれたという経緯があります。

このハードフォーク時に、ビットコインはブロックサイズ1MBでSegwitを導入し、ビットコインキャッシュはブロックサイズ8MBでSegwitを導入しないという規約が設定されました。

3.マイニング難易度調整の機能

ビットコインキャッシュとビットコインはそれぞれに、マイニングの際、特定の期間に一定数以上のブロックが見つからないと自動で難易度を調整する機能が付いています。

ビットコインでは「NDA（Difficulty Adjustment Algorithm）」というアルゴリズムによって約2週間（2016ブロック）ごとに難易度調整が行われ、ブロック生成時間が10分になるよう調整されます。一方、ビットコインキャッシュは「NDA（Normal Difficulty Adjustment）」というアルゴリズムを採用し、マイニング難易度調整が10分に1回変更されます。

難易度調整が頻繁に行われることで、マイニング報酬が均一になることやネットワークの安定性が増します。送付が安定することやハッキングの防止にも貢献するとされています。

なお、当初はビットコインキャッシュの難易度調整は、ビットコインと同様に2週間に1回でした。しかし2017年11月14日に行われたハードフォークにより、10分に1回に変更されました。

ハードフォークから見るビットコインキャッシュの歴史

ビットコインキャッシュは、誕生から現在に至るまでどのような変化を辿ってきたのでしょうか？ビットコインキャッシュの歴史について「ハードフォーク」という暗号資産（仮想通貨）特有の用語を中心に見ていくと、大きな変化に着目できます。

ハードフォークとは？

「ハードフォーク」は暗号資産の分岐（フォーク）が発生し、それまでのブロックチェーンとの互換性がなくなるチェーンが生まれることを意味します。
その結果、ハードフォーク前の暗号資産から、新たにもう一つの暗号資産が生まれることがあります。ビットコインとビットコインキャッシュ、イーサリアムとイーサクラシックなどは元々一つの暗号資産でした。

また、ハードフォークという言葉はアップグレードの意味で使われることがあります。暗号資産のアップグレードが技術的に後戻りのできない改良を必要とする際、そのアップグレードもハードフォークと呼ばれることがあります。この場合、たとえ二つの暗号資産への分岐が見られなくともハードフォークという言葉が利用されます。

ビットコインからのハードフォーク（2017年8月）

ビットコインが直面する「スケーラビリティ問題」の解決案として、一度に処理できる取引量（ブロックサイズ）を1MBから8MBへアップグレードすべきだと言う主張がなされていました。このブロックサイズを変更するアップグレードが、いわゆる技術的に後戻りのできないアップグレードでした。

ブロックサイズの変更を行うためにはビットコインのネットワークを形成するコミュニティ全体の合意の下、各々がほぼ同時にアップグレードを行う必要がありました。ビットコインの分散管理された仕組みの下で、他人にアップグレードを強要することはできません。

前述した通りコミュニティ内部で対立が発生した結果、ブロックサイズ変更を主導していた開発チームの一つであるビットコインABCがビットコインのアップグレード、つまりハードフォークを開始します。ブロックサイズ変更に同意しない開発グループはアップグレードを行いませんでした。その結果、従来のビットコインと、アップグレードを施されたビットコイン（ビットコインキャッシュ）が並存することになりました。

当時、ハードフォーク以前からビットコインを所有していたユーザーには同じ数量のビットコインキャッシュが無料配布されることになりました。

ビットコインとビットコインキャッシュは同じ過去をもっていますが、現在は全く異なる暗号資産として、異なる未来に向かって開発が進められています。

分裂なきハードフォーク（2018年5月）

ビットコインキャッシュが目指す未来は、銀行などの第三者機関を必要としないデジタルな決済手段として多くの人に利用されることです。そのためには、暗号資産の利便性の向上が欠かせません。よりスピーディーな送付と安価な手数料を実現すべくビットコインキャッシュはブロックサイズを8MBからさらに32MBに拡張します。前述した通り、このアップグレードはハードフォークによって達成されます。

そして注目すべきもう一つのアップグレードが、スマートコントラクトの実装です。スマートコントラクトは、取引を円滑に進めることができる画期的な技術です。直訳すれば「賢い契約」という意味ですが、あらかじめ決めた条件に従って自動的に取引が実行される仕組みで、ビジネスの効率化を促進することが期待される技術です。

2018年5月に行われたこのハードフォークによる暗号資産の分裂は発生しませんでした。コミュニティ全体の合意の下、ブロックサイズ32MBへの拡張とスマートコントラクトの実装が行われました。

ビットコインABC vs ビットコインSV（2018年11月）

2017年に誕生して以来、順調に見えたビットコインキャッシュの開発ですが、2018年11月にビットコインキャッシュの分裂を伴うハードフォークが発生します。

ビットコイン同様に、ビットコインキャッシュは複数の開発チームによって開発が行われています。複数ある開発チームの中で、最も人数が多いのがビットコインABCというチームでした。多数を占めるビットコインABCが提案したアップグレードが、ビットコインキャッシュで「DApps（ダップス）」の構築を行うことのできる機能の追加でした。

DAppsは分散型アプリケーションの略称で、ビットコインABCはブロックチェーンを利用した様々な暗号資産プロジェクトの立ち上げを行うプラットフォームとしてビットコインキャッシュを活用できるよう提案しました。

このような、よりビジネスシーンでのビットコインキャッシュの活用を目指した開発方針に反発したのが、ビットコインSVという開発チームでした。チーム名にあるSVはSatoshi Vision（サトシのビジョン）の略称で、ビットコイン考案者サトシ・ナカモトの開発方針に忠実に従うスタンスをとる開発チームです。

結局、ビットコインキャッシュのコミュニティで意見はまとまらず、ビットコインからビットコインキャッシュがハードフォークしたように、ビットコインキャッシュにもまた分岐が発生します。

この結果、ビットコインABCの開発方針を引き継いだ暗号資産が現在のビットコインキャッシュ（BCH）であり、ビットコインSVの開発方針が組み込まれた暗号資産としてビットコインSV（BSV）が誕生しました。

シュノア署名を実装（2019年5月）

2019年5月に実施されたハードフォークでは、トランザクションへの電子署名方式を「楕円曲線DSA」（ECDSA）から「シュノア署名」に変更されました。シュノア署名は、トランザクションの署名において複数の署名をまとめて1回で行えるため、データ量を圧縮できる上に、安全性も向上すると注目を集めました。

セキュリティ向上（2019年11月）

2019年11月15日に実施したハードフォークでは、OP_CHECKMULTISIG、OP_CHECKSIG、OP_CHECKDATASIGという三種類の署名検証命令すべてが「シュノア署名」に対応することになりました。さらにトランザクションセキュリティの向上によって、BCHネットワーク上のほとんどのトランザクションが攻撃不可能になったとされています。

スケーラビリティ向上（2020年5月）

2020年5月に実施されたハードフォークでは、スケーラビリティの向上を目指して主に4点が変更されました。

一点目はスクリプト実行時の署名チェック方式が「SigOps」から「SigChecks」に変更されました。

二点目は「OP_REVERSEBYTES」と呼ばれる、文字列内のバイトを逆順にする命令の追加です。SigChecksへの変更とOP_REVERSEBYTESの追加によってコンセンサスルールが変更されました。

三点目はメモリプール（mempool）内のトランザクションチェーンの制限を25から50に変更することです。これによって未確認トランザクションの処理が迅速に行えるようになりました。

最後の四点目がマイナーを活性化させるためのインフラ資金調達の拡大です。

ビットコインキャッシュABC vs ビットコインキャッシュノード（2020年11月）

2020年11月のハードフォークでは2年ぶりにブロックチェーンが2つに分岐する事態となりました。これまでビットコインキャッシュのほとんどのハッシュパワーを占めていた開発コミュニティであるビットコインキャッシュABC（BCHA）が、マイニング報酬の8%を開発資金、いわゆる「マイナー税」に当てるという提案を行なっていましたが、これがマイナーからの指示を得られず、マイナー税を導入しないビットコインキャッシュノード（BCHN）がマイナーからの支持を集めました。

ハードフォーク後はビットコインキャッシュをマイニングするノードはBCHNが圧倒的となり、BCHAはその後、eCashとリブランドしています。2021年12月時点のビットコインキャッシュはBCHNのブロックチェーンを指します。こうした対立が不安要素となり、ハードフォーク時には一時、7%以上も価格が急落しました。

NFT対応に向けた調整（2021年5月）

2021年5月のハードフォークでは、NFT対応に向けたいくつかの調整が行われました。

一つ目の調整は「未確認トランザクション」の50という制限が撤廃され、ブロックの確認を待たずにトランザクションを処理できるようになりました。この未確認トランザクションはブロックチェーンに記載されていなくても取引を完了させる仕組みです。

従来のチェーンでは、この未確認トランザクションの上限は50に限定されていました。50を超えるトランザクションは有効であるにも関わらず、ネットワークに無視されていました。

さらに一つのトランザクションの出力に、複数の画像やテキストなどの出力データを含めることができるようになるなどNFTへの対応を進めました。

チャートで見るビットコインキャッシュ

これまでのビットコインキャッシュの価格推移は、暗号資産（仮想通貨）市場の全体的な動向と同じ値動きを記録しています。その中でも2018年11月に行われたハードフォーク時の値動きに特徴が見られます。分裂を伴うビットコインキャッシュのハードフォークは、2017年末のバブル崩壊後の停滞した暗号資産市場全体に、さらなる下押しの影響を与えたと言われています。

2018年11月のハードフォークでは、ビットコインABCとビットコインSVはハッシュ戦争（ハッシュ・ウォー：Hash war）と言われるコンピュータの計算能力を競う激しい対立を繰り広げました。この結果、両者は分裂しますが、暗号資産市場全体にマイナスの影響を与えたとされています。

一方、分裂のないハードフォークの成功は価格にもポジティブな影響を与えます。2019年5月にかけてビットコインキャッシュの価格は上昇傾向を維持した推移をしています。ビットコインキャッシュのハードフォークは毎年、5月と11月の2回を予定しており、コミュニティの状況によって価格推移に何かしらの影響を見ることが過去の経験から予想できます。

また、ビットコインをはじめとする暗号資産市場の全体的な相場観ともビットコインキャッシュの価格はリンクしているため、暗号資産業界に大きな影響を与えることが予想されるニュースなども価格推移の有用な判断材料になると考えられます。

2020年4月には初の半減期

ビットコインキャッシュは2020年4月8日、実行ブロック63万を迎え、ビットコインからハードフォークして以来、初めての半減期を迎えました。半減期により、マイナーへの支払いが1ブロックあたり、12.5BCHから6.25BCHへと半分になりました。価格への影響が想定されましたが、半減期前後には若干価格が動いたものの、その後は大きな変化は起きていません。

ビットコインキャッシュの将来性、今後を探る

ビットコインキャッシュは、ブロックサイズの拡大により送付速度が向上した影響で、ほかの暗号資産と比較して、取引手数料が比較的安価というメリットがあります。今後はこのメリットがどのように評価されるか、また流通量が増加するかどうかが注目されています。

2018年のハードフォークで追加されたスマートコントラクト機能、2021年のハードフォークで微調整があったNFT（ノンファンジブルトークン）対応にも注目が集まっています。ビジネス面では決済手段や自動化などのユースケースに対して、スマートコントラクトの機能が役立つ可能性が期待されています。

DMM Bitcoinでは、ビットコインキャッシュの「レバレッジ取引」を行える

DMM Bitcoinのレバレッジ取引では、ビットコイン（BTC）をはじめイーサリアム（ETH）やリップル（XRP）、ビットコインキャッシュ（BCH）、ライトコイン（LTC）、ステラ・ルーメン（XLM）、イーサクラシック（ETC）、ネム（XEM）、ベーシック アテンション トークン（BAT）、クアンタム（QTUM）、オーエムジー（OMG）、モナーコイン（MONA）、テゾス（XTZ）、エンジンコイン（ENJ）という国内最多14種類の暗号資産でレバレッジ取引が可能です。（2021年12月現在、国内暗号資産交換業者のウェブサイト調べ）

レバレッジ取引とは、損失時の決済に備える一定額の資金（証拠金）を担保に、それより大きな金額で売買できる取引であり、現物取引と違い取引ごとの現物（暗号資産）の受け渡しは行われません。暗号資産を売買（新規注文と決済注文）したときの「差額の現金（日本円）のみ」を決済時に受け渡す「差金決済」取引となっています。

レバレッジ取引では、少額からでも暗号資産の取引を始めることも可能です。

まとめ

ビットコインキャッシュは、ビットコインからハードフォークして以来、利便性向上に向けた開発に注力してきました。2019年5月に行われたハードフォークではシュノア署名が実装され、署名データの軽量化に伴う取引の処理能力向上が目指されました。また、ビットコインキッシュが決済手段として利用されるように、積極的な普及活動がコミュニティを通して世界中で行われています。暗号資産（仮想通貨）界に大きな影響をもつロジャー・バー氏は、ビットコインの普及活動を経て、現在はビットコインキャッシュ支持者として普及活動を牽引しています。また、イーサリアム（ETH）が大きなシェアを占めるDApps分野への参入により、ビットコインキャッシュの新たな活用方法を見出していくと予想されます。

ビットコインキャッシュについて詳しく知りたい方は「ビットコインキャッシュの今後を予想！実用化や価格上昇は期待できる？」もご参照ください。