ビットコイン暴落の歴史とその理由は？今後の価格変動への対応

ビットコイン

暴落

2021-08-11 更新

ビットコインへの投資に興味を持つ人が増えるにしたがって、暗号資産（仮想通貨）市場も賑わいを見せています。これまでに、ビットコインの価格は大きく上昇した局面もあったので、投資のチャンスもそのたびに生まれていました。

しかし、ビットコインは常に価格が上がっているわけではありません。過去には何度も相場が急落する場面がありました。ビットコインを取引する場合、価格の急落についても備えをしておく必要があるでしょう。

今回は、ビットコインが暴落する理由と価格変動への対応策について解説します。

ビットコインの暴落につながる4つの理由

ビットコインは、株やFXのような他の投資先と比較すると、価格が大きく上昇することもあれば、一気に暴落する可能性もあります。

この点は、ビットコインに投資する上でメリットと同時にリスクとなっているといえます。ここでは、ビットコインが暴落する原因について見ていきましょう。

各国の暗号資産（仮想通貨）規制

ビットコインを含む暗号資産に関する法律は、整備が不十分な状況が続いています。そのため、暗号資産を利用したマネーロンダリングや詐欺行為が横行しているといわれているのです。こうした犯罪に利用されることを防ぐために、世界各国で暗号資産に対する規制を進めようとする流れが生まれています。

暗号資産の規制が行われると自由な取引を阻害する要因になるため、市場が一時的に不安定になることがあります。実際に、2021年5月には中国でビットコインのマイニングや取引を規制するとの発表から市場は大きく下落しました。

ただし、実際に規制が実施されれば暗号資産の信頼性が増す可能性があるため、長期的には良い影響が生まれると期待されています。

例えば日本の場合、暗号資産交換業者への規制強化を盛り込んだ「改正資金決済法」および「改正金融商品取引法」（金商法）が2020年5月に施行されました。

また、暗号資産の証拠金取引（レバレッジ取引）が改正金融商品取引法の規制対象となりました。これに伴い、2020年1月14日、金融庁が「令和元年資金決済法等改正に係る政令・内閣府令案等の公表について」を公開し、パブリックコメントの募集を行いました。集まったコメントの内容や結果を知りたい場合には、金融庁のサイト「令和元年資金決済法等改正に係る政令・内閣府令案等に対するパブリックコメントの結果等について」で確認することができます。

大量の売却

ビットコインの価格が変動しやすい理由として、暗号資産市場の規模が十分に大きくないという点があげられます。

市場に参加する人や取引量が少ないので、売買のバランスがわずかに崩れるだけで、価格が大きく動いてしまうのです。そうした市場環境の中で、ビットコインが大量に売却されると、一気に価格が暴落してしまう可能性があります。また、暗号資産市場には、株式市場のようなストップ高・ストップ安の仕組みがありません。そのため、一度暴落が起こると、際限なく価格が下がってしまう可能性があるのです。

ハードフォークの発生

ビットコインは中央管理者のいない暗号資産であり、オープンソースソフトウェアとして不特定多数の人々が開発に参加しています。

そのため、プログラムの修正・改善についても、開発者やユーザーが話し合いながら決めているのです。ところが、改善案について意見が分かれてしまう場合があります。そうなると、ビットコインの支持者同士で対立が起こり、結果として「分裂」が起こってしまうこともあるでしょう。

ハードフォーク（互換性のないアップデート）を伴うビットコインの分裂は、市場に大きな不安を与える可能性から、価格が大きく下がってしまうことが考えられます。

ただし、忘れてはならないのが、ハードフォークや分裂は、ビットコインの機能向上のために起こるということです。ハードフォーク・分裂発生後しばらくしてから価格が上昇する可能性もあるので、十分に情報を収集し取引するタイミングを見極めましょう。

関連コラム：
「ビットコインの系譜」

ビットコインは、4年に1度半減期が発生する

ビットコインには、マイニング（採掘）報酬が低減する仕組みとして「半減期」が組み込まれています。半減期は約4年に1回の間隔で発生し、2020年5月12日には3回目の半減期が実施され、4回目は2024年、5回目は2028年の予定となっています（すべて2021年6月末現在）。

半減期は、一般には価格上昇のきっかけと見られているものの、過去2回の半減期（2012年11月28日、2016年7月9日）では、それぞれ翌年に価格が上昇しました。しかし、一旦天井を迎えると、その後は大きく価格を落としています。2020年5月にあった半減期前には新型コロナウイルスに伴う経済混乱によって、価格が暴落し、半減期による影響は不明瞭な状態でしたが、価格は2021年6月末現在で長期の上昇傾向にあります。ただし、2021年6月現在では、今回のサイクルで価格の天井を迎えたのかはまだ不明です。

過去に発生したビットコインの大暴落

ここからは、過去に発生したビットコインの暴落について振り返ります。過去の事例から、暴落の原因などを見ていくことで、今後の相場予測に役立つ情報も探せるはずです。

2017年1月の暴落

2017年1月、ビットコインの価格がおよそ30％も下落するという出来事がありました。下落前の価格は1BTC＝13万6,000円程度でしたが、それが9万5,000円まで落ち込んでしまったのです。暴落の原因は、暗号資産交換業者に対する中国政府の警告が背景にあったといわれています。当時、中国政府は暗号資産の規制を厳しくしようとしていました。その一環として、ビットコイン投資について警告が行われたのです。それより以前にも、中国政府は国内の暗号資産交換業者を規制して、取引停止させるといった行動をとってきました。ビットコイン相場が値崩れを起こしたことがあり、再びビットコインの価格が落ちることを警戒した人々が一気に手放した可能性があります。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2017年9月の暴落

2017年9月にも、ビットコインの価格が暴落しました。およそ30％も価格が下がり、1BTC＝47万7,000円前後だったものが32万5000円まで値を下げたのです。このときも、中国政府による暗号資産への規制が原因だったといわれています。中国でICOが全面的に禁止され、ビットコイン取引も制限されたのです。ICOによる資金集めが注目を浴びていた中、中国政府はICOを違法行為として全面禁止としました。実際に、ICOを利用したり騙ったりした詐欺行為が広がっていたため、規制されることになったのです。ただ、正当な理由があったとしても、規制強化のニュースは市場に不安を与えてしまいました。結果として、ビットコインの価格が大きく崩れたのです。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2018年1月の暴落

2018年1月にもビットコインの価格が暴落しました。約1週間で36％ほど価格が落ち、1BTC＝166万円程度から104万8,000ほどになってしまったのです。2017年12月から続いていた暴騰により、利益確定に動く流れが強まったためでしょう。ほかの要因として、韓国で暗号資産交換業者を全面的に禁止するという発表があったことも影響したといわれています。ただし、後になってから韓国政府は情報が間違いであると訂正しました。しかし、間違った内容であったとしても、暗号資産規制のニュースがビットコインの価格を下げる原因になったといえます。こうした過去の事例からも、暗号資産の価格を予測するために、ニュースなどの情報を集めることが重要なのです。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2019年9月の暴落

2019年9月23日から26日にかけて、ビットコインの価格は大きく値を下げました。9月22日には1BTC＝108万円だったものが、26日には1BTC＝88万円を切りました。

この原因として、Bakkt（バックト）社や原因不明のハッシュレート急落が取り沙汰されたものの特定されていない状態です。

Bakkt社は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）を傘下に持つインターコンチネンタル取引所（ICE）が2018年8月に新たに設立した企業です。ビットコイン先物を2019年9月23日に立ち上げましたが、市場の反応が限定的だったためビットコイン価格にマイナスの影響を与えた可能性が取り沙汰されました。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2019年10月の暴落

2019年10月23日、グーグルが量子コンピューターに関する発表を行ったことでビットコインの価格が変動しました。

発表内容は、同社が開発した量子コンピューターが従来型コンピューターよりも高性能であることを証明できたというもので、ブロックチェーンで使われている暗号技術が破られたり、マイニングにおけるハッシュパワーが独占されたりするのではないかという不安からビットコインの価格が一時急落しました。10月22日に1BTC＝89万円前後だったビットコイン価格が、23日には81万円となりました。

しかし専門家によると、量子コンピューターの研究においてグーグルの発表内容自体は重要であるものの、ビットコインなど暗号資産で用いられている暗号化技術、例えばSHA-256などのハッシュ関数は破られないとされています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2019年11月の暴落

2019年10月25日、中国の習近平国家主席が、イノベーション推進の中核としてブロックチェーン技術を推進するよう指示しました。ビットコイン価格が大きく上昇し、グーグルによる量子コンピューターの発表の影響を打ち消したような状態となりました。

しかし11月22日、中国人民銀行が投機熱の高まりを警戒し、中国国内の違法な暗号資産交換業者の取り締まり強化を打ち出したと発表したこと、中国当局がある暗号資産交換業者の上海支部を捜査したと報道されたことから、ビットコイン価格が暴落したとされています。

ビットコインの価格は11月1日には1BTC＝100万円を超えていたものの、11月8日頃から下落傾向となり、これら2件の中国動向により11月24日までには1BTC=76万円前後となりました。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2020年3月の暴落

2020年3月は、新型コロナウイルスの影響によって、数日でビットコイン価格が約半分になるほど暴落しました。3月7日ごろには1BTC＝95万円前後で推移していましたが、3月12日に60万円ほどまで下落し、16日までに50万円近くまで下がりました。

特に12日の暴落はアメリカで「ブラック・サーズデー（暗黒の木曜日）」と呼ばれるほどの出来事でした。このころは2月下旬から世界同時株安が進んでいました。通常、ビットコインや金（ゴールド）などは株価などが下がると買われる「安全資産」とされていますが、この時ばかりは、すべての資産価値が下がりすぎたために、投資家が手持ちの資産を少しでも現金化しようと売りが暗号資産まで及んだことが原因とされています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

2021年5月の暴落

2020年12月に過去の最高値である200万円を超えたビットコインは2021年4月には600万円を突破するまで上昇を続けました。

しかし、2021年5月に米電気自動車大手がビットコインを使った決済を停止すると発表したことや中国国務院金融安定発展委員会がビットコインのマイニングや取引の取り締まり強化を受けて、5月下旬から6月上旬にかけて300万円付近まで約半分の価値まで暴落しました。

電気自動車大手のビットコイン決済中止は、ビットコインのマイニングにおける電力消費が膨大であることを問題視し、石炭などの化石燃料の使用が大きいことを懸念したものです。

中国政府のマイニングや取引の取り締まり強化も同様に地球環境への懸念によって発表されました。中国政府が目指す「2060年のカーボンニュートラル政策」を遂行するに当たって懸念事項となったためでした。

こうした発表を受けて、中国のビットコインマイニング業者は事業停止や顧客向けのマイニングサービスの停止を発表するなど影響が拡大しました。

ビットコインのマイニングに対する電力消費は、これまでにも度々問題になってきましたが、世界で脱炭素の流れが強まり、ESG（環境・社会・企業統治）投資の注目が高まる中で、ビットコインにもその影響が本格的に波及したと言えるでしょう。マイニングにおける年間の電力消費量は2019年のオランダ一国と同等という調査もあります。

今後、ビットコインが電力消費について解決策をどのように提示できるかが課題となってきそうです。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/btc-jpy）

ビットコイン暴落に備えてできること

ビットコインは価格変動の激しい投資先です。そのため、予想外のタイミングで価格が暴落する可能性はあります。大切なのは、そうした暴落が起こる前にしっかりと準備をしておくことなのです。

情報収集する

ビットコインは、「暗号資産の基軸通貨」と呼ばれるほど、暗号資産市場に大きな影響を与えます。そのため、世界的にもビットコイン関連のニュースが日々飛び交っている状況です。これらのニュースは、ビットコインの相場を予測するうえで重要な意味を持ちます。ニュースの内容がビットコインの将来性などを知らせてくれる場合もあれば、ニュース自体が価格に影響する場合もあるからです。例えば、特定の国における暗号資産規制やハードフォークの予定などが発表されると、それだけで価格変動が起こるケースもあります。そのため、日ごろから暗号資産関連のニュースに注目し、情報収集しておくことで暴落をある程度予測できる可能性があるでしょう。

ポートフォリオを見直す

ビットコインは値動きが激しいため、初心者の方がいきなり多額の資金を投資するというのは禁物です。あくまで、余剰資金を使って取引を行うよう心がけましょう。

またビットコインだけに投資するのではなく、様々な資産運用と併用することが重要です。またビットコイン以外の暗号資産（アルトコイン）も数多く存在しています。ビットコインの価格がアルトコインの価格に影響する部分はあるものの、暗号資産の種類によって影響の大きさには違いがあるでしょう。投資先を分散しておけば、ビットコインが急落しても損失を抑えられる可能性があるので、投資方法についても自分に合ったものを探してみることが大切です。

売買したいアルトコインを決めておく

アルトコインにも分散投資を行い、ポートフォリオを組み替えることで、ビットコインの暴落から資産を守れる可能性があります。アルトコインで資産運用しようと考えているなら、アルトコインの価格が動いたタイミングを狙って売買すると良いでしょう。あらかじめ取引したいアルトコインを決めておいて、タイミングを見極めるようにするのです。DMM Bitcoinのスマートフォン版取引システムアプリ（トレード口座）には、設定した価格になると知らせてくれるアラート機能があるため、売買のタイミングを見逃さないために活用できます。

DMM Bitcoinで取引できるアルトコイン

DMM Bitcoinでは、「現物取引」または「レバレッジ取引」どちらかでビットコインやアルトコインの売買を行えます。

現物取引とは、顧客と暗号資産交換業者との間で購入・売却といった取引を行なうたびに、日本円（法定通貨）と暗号資産の受け渡しを行なう取引です。DMM Bitcoinの現物取引では、ビットコイン（単位：BTC）に加えて、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）の3種類の暗号資産を売買できます（2021年6月末現在）。

もう一方のレバレッジ取引とは、一定額の資金（証拠金）を担保として、証拠金より大きな金額の取引を行うというものです。現物取引では売買の都度、日本円と暗号資産の受け渡しが必要ですが、レバレッジ取引では買建て（または売建て）と反対売買である決済売り（または決済買い）をセットにして、その差額のみを日本円で受け渡す「差金決済」である点が大きく異なります。DMM Bitcoinのレバレッジ取引では、先に挙げた3種類に加えて、オーエムジー（OMG）、ベーシックアテンショントークン（BAT）、クアンタム（QTUM）ステラルーメン（XLM）、モナコイン（MONA）、ネム（XEM）、ライトコイン（LTC）、イーサクラシック（ETC）、ビットコインキャッシュ（BCH）という9種類の取引も可能となっています（2021年6月末現在）。

参考：
「DMM Bitcoinが選ばれる理由」

ビットコイン暴落時のピンチをチャンスに変えるには？

ビットコインが暴落したときのために対処方法について知っておくべきでしょう。

後述のレバレッジ取引における空売り（ショート）を活用することで利益を出せる可能性など、ビットコインの価格暴落は、損失を生むだけとは限りません。取引に向けた事前の情報収集、取引の方法によっては、価格下落時でも利益を生み出せる可能性がありえるため、取引に関する適切な知識を身に着けて、冷静に判断を行っていきましょう。

損切りの判断をする

ビットコインの価格が暴落した場合、すぐ日本円に交換して損切りをするか、そのまま保有を続けるかを判断しなければいけません。その時点の価格が底値であれば、保有を続けても問題はないでしょう。しかし、暴落が起きたあと、しばらくしてから再度値崩れが起こるというケースも少なくありません。損失を増やさないために、損切りをすることも重要になります。特に、短期的な売買で利益を狙う場合には、損切りのタイミング（損切りをする価格）をあらかじめ決めておくと良いでしょう。そうすることで、判断に迷って損失が膨らむのを防げるはずです。

長期投資派なら、ビットコインやアルトコインを買い増しする

保有しているビットコインの価格が暴落すれば、大きな損失になってしまうでしょう。しかし、長期的な成長を期待している場合は、むしろチャンスだといえます。価格が下がっているときにビットコインを購入しておけば、それだけ値上がりで得られる利益が大きくなるからです。また、過去の相場からビットコインの価格が急落すると、アルトコインの価格も下がるという傾向があるといわれています。ビットコインの買い増しに不安がある場合には、アルトコインを購入するという方法もあるでしょう。長期投資を考えている場合は、そのときの価格変動に動揺したりせず、冷静に状況を見極めることが重要です。