ステラ・ルーメンとは？買い方、レバレッジ取引を紹介

ステラ・ルーメン

買い方

2021-10-20 更新

「ステラ・ルーメン（XLM）」は、新興国における個人間の送金や国際送金を円滑に行うことを目的に開発されたオープンソースのブロックチェーン技術ステラ（Stellar）上で使用される暗号資産（仮想通貨）です。日本を始めとする多くの先進国では、人々は銀行に口座を開設し、預金・送金（振り込み）などの金融サービスを当たり前のように利用することができます。しかし、新興国では銀行口座を持つことができない人がたくさんいます。そうした人々に対しても平等に金融サービスの恩恵が受けられる解決策として作られたのが、ステラ・ルーメンです。今回はステラ・ルーメンの特徴を解説しながら、暗号資産交換業者であるDMM Bitcoinでのステラ・ルーメンの取引方法を解説します。

ステラ・ルーメンはDMM Bitcoinで取引できる

ステラ・ルーメンの現物取引での買い方

ステラ・ルーメンは、暗号資産交換業者から入手することができます。DMM Bitcoinも日本の金融庁に登録を行った暗号資産交換業者（関東財務局長第00010号）です。DMM Bitcoinでは、「現物取引」と「レバレッジ取引」でステラ・ルーメンの取引ができます※。

※1 現物取引、レバレッジ取引のどちらも取引手数料は無料です。ただし、BitMatch取引手数料は別途発生します。またレバレッジ取引に関しては建玉を翌営業日に持ち越すと、「建玉金額の0.04% / 日」のレバレッジ手数料が発生します。

実際に取引を行なう口座の開設や暗号資産取引そのものをパソコンとスマートフォンのどちらからでも行なえる点もDMM Bitcoinの特長です。

まずは口座開設から始めてみましょう。DMM Bitcoinでの口座開設は「スマホでスピード本人確認」、「本人確認書類アップロード」と、2種類の本人確認方法があります。

スマホでスピード本人確認

スマートフォンを使った本人確認方法ではオンラインで本人確認を完結させることができます。まずは「口座開設」ボタンからお進みいただき、メールアドレスを登録します。次に基本情報を入力した後に、本人確認を行います。

「スマホでスピード本人確認」では、スマートフォンのカメラで本人確認書類や自身の顔写真をリアルタイムで撮影し、最後にマイナンバー確認書類の提出とSMS認証を行います。その後DMM Bitcoinにて口座開設審査が行われ、確認メールが届けば口座開設が完了です。本人確認書類1点（郵送で本人確認は2点必要）のみで、最短で1時間以内（7:00-22:00の間に口座開設申込をいただいた場合）にお取引を開始することができます。

本人確認書類アップロード

「本人確認書類アップロード」は認証コードをご自宅に郵送して手続きをする方法です。この方法でもまずはDMM Bitcoinのウェブサイトで「口座開設」ボタンからお進みいただき、メールアドレスを登録します。その後、本人確認書類の画像をアップロードします。「本人確認書類アップロード」では2点の書類提出が必要です。口座開設審査後、認証コードが登録した自宅住所に郵送されます。認証コードを入力すれば本人確認が完了し、口座が開設されます。

なお、本人確認に必要な書類や手続きの詳細については、「口座開設までの流れ」や「本人確認書類と送付方法について」をご参照ください。

1XLM＝30円の場合、DMM Bitcoinの現物取引では30円から購入できる

暗号資産は、DMM Bitcoinの場合「最小発注数量」に記載されている数量から購入できます。「暗号資産（仮想通貨）取引銘柄」一覧表を見ると、DMM Bitcoinでの現物取引（BitMatch注文を除く）におけるステラ・ルーメンの最小発注数量は「1XLM」となっています。

例えば、DMM Bitcoinでの現物取引では1XLM＝30円という交換レートの場合には30円から購入できますので、自分が用意できる余剰資金に合わせて購入できます。

ステラ・ルーメンはじめ暗号資産の価格は日々変動しているため、実際に取引を行なう際には、「ステラ・ルーメン/円（XLM/JPY）のチャート（相場）（現物）」を確認して、必要な金額を確認しましょう。

「レバレッジ取引」とは？

もうひとつの暗号資産の取引方法として、「レバレッジ取引」があります。

レバレッジ取引は、「現物取引」とは違い、トレード口座に預け入れている資産（日本円や暗号資産）を「証拠金」とし、それを担保にして規定の倍率までの金額の取引が行なえる取引です。現物取引では売買の都度、日本円と暗号資産の受け渡しが必要ですが、レバレッジ取引では買建て（または売建て）と反対売買である決済売り（または決済買い）をセットにして、その差額のみを日本円で受け渡す「差金決済」である点が大きく異なります。DMM Bitcoinでは証拠金の2倍までの取引が可能なため、例えばトレード口座に10万円が入っているのであれば最大で20万円分の暗号資産を取引できます。

DMM Bitcoinのレバレッジ取引では、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ビットコインキャッシュ（BCH）、ライトコイン（LTC）、ステラ・ルーメン（XLM）、イーサクラシック（ETC）、ネム（XEM）、ベーシックアテンショントークン（BAT）、クアンタム（QTUM）、オーエムジー（OMG）、モナーコイン（MONA）と国内最多12種類の暗号資産を扱っています（2021年9月末現在、国内暗号資産交換業者のWEBサイト調べ）。

レバレッジ取引は、「空売り」（ショート）からも始められる

レバレッジ取引は、証拠金として日本円を預け入れておくことで、実際に暗号資産を保有していなくても「空売り」（ショート）からも取引を始められます。空売りとは、保有していない暗号資産を借りて売ることを言います。価格が下落傾向の時期に空売りし、さらに値下がりした段階で「買い」を実行して決済すれば、差額が利益となります。

現物取引では上昇相場での「買い注文」でしか利益を得ることはできませんが、レバレッジ取引では下落相場で「売り注文」を行うことで利益を狙うことが可能です。

「追証」とは？

レバレッジ取引によって損失が生まれた場合、暗号資産交換業者によっては、証拠金に関して定められた割合を維持するため「追加証拠金」の入金が求められます。「追証（おいしょう）」とは、この追加証拠金の略称です。追証として証拠金を積み増すことで継続して取引できるようになります。

DMM Bitcoinでは毎営業日の午前6：59時点で証拠金維持率判定を行い、証拠金維持率が100％を下回っていた場合に、翌営業日の午前7：00時点で追加証拠金不足額が発生します。

日本円を入金、または保有するポジションの一部又は全部を決済して追加証拠金不足額に充当するなど円貨で不足額を解消しなければ、未約定注文の取り消しや保有している全ての暗号資産（仮想通貨）が売却されます。不足額が発生したら入金するか、ポジションの一部または全部を解消するのか、保有暗号資産を売却（ただし、掛目が100%の場合は除く）するのかを事前に決めておきましょう。

ロスカットルールとは？

ロスカットルールとは、レバレッジ取引において、ポジションの含み損（決済前の損失・計算上損をしている状態）が大きくなり損失が一定の水準に達した場合に、これ以上顧客の損失が拡大しないように暗号資産交換業者が強制的に決済を行う方法です。

証拠金維持率は、取引口座に入金された証拠金に対するポジションが必要とする証拠金の比率を指し、「（純資産額－注文証拠金） ÷ ポジション必要証拠金 × 100」で算出します。DMM Bitcoinの場合は、「証拠金維持率」がロスカットラインの50%以下になると、ロスカットルールが適用されます。

関連リンク：
「レバレッジ取引のロスカットルールについて」

ステラ・ルーメン（XLM）とはどんな暗号資産（仮想通貨）？

ステラ・ルーメン（Stellar Lumens）は、新興国における個人間の送金や国際送金を円滑に行うことを目的に開発されたオープンソースのブロックチェーン技術ステラ（Stellar）上で使用される暗号資産（仮想通貨）です。ステラ・ルーメンの単位は、XLMです。

ステラは、暗号資産リップル（XRP）の開発者の一人ジェド・マケーレブ氏（Jed McCaleb）が中心になって開発が進められました。国際送金を始め、法定通貨や他の暗号資産と交換できるボーダレスな決済ネットワークの構築を目標に掲げるブロックチェーンとして、2014年7月に公開されました。

一般的に暗号資産には管理主体が存在しませんが、ステラは管理主体として非営利団体のステラ財団（Stellar Foundation）が中心になり、コミュニティと共にステラの開発や運営、管理を行っています。

ステラは開発当初、XRPをベースに開発が進められましたが、合意形成アルゴリズム（コンセンサスアルゴリズム）をステラ独自のSCP（Stellar Consensus Protocol）に移行してからは、まったく別のブロックチェーンとして発展しています。

ステラはブロックチェーン上で誰でも容易にデジタルアセット（トークン）を発行できます。また、スマートコントラクトの仕組みを持ち、ステラ・ルーメンの送付やトークンの発行などを自動化することもできます。

ステラ・ルーメン誕生の経緯

従来の国際送金は、複数の銀行やグローバル企業など第三者を介す必要があることから、送金手数料が高額で、相手が受金するまでに数日かかります。そのプロセスは複雑でシステムも古く、送金経路をリアルタイムにトレースすることが難しく、また正常に送金が完了しないリスクもありました。

そうした国際送金の課題を解決すべく立ち上がったのが、ステラ財団です。ステラのネットワークでは、ユーザーは国境を越えて異なる通貨で安価な手数料で迅速に送金することができます。

ステラ財団の創業者の一人ジェド・マケーレブ氏は、リップル社の元CTOとしても有名な人物です。国際送金を改善するという目的では、リップル社と共通するのも理解できるのではないでしょうか。

リップル社とステラが大きく違うのは、リップルは企業が中心になり開発を進めていますが、ステラはコミュニティを中心にかつ独自コンセンサスアルゴリズムのSCPがオープンである点で異なります。リップルは従来の国際送金システムを代替し、銀行や金融機関における国際送金を支援していくことを目的としているのに対し、ステラは前述の通り、あくまでも個人間の送金や個人の国際送金をターゲットとしている点で大きく異なります。

ステラ・ルーメンの特徴

ステラは、2014年の公開時にすでに1000億XLMのステラ・ルーメンを発行しています。しかし、ステラ財団はステラ・ルーメンの相場価格を鑑み、2019年11月には発行総数の約半数にあたる550億XLMをバーン（焼却）しました。バーンは、希少性を高め、暗号資産（仮想通貨）の相場価格を上昇させることを目的に行われます。

ステラ・ルーメンの総量はその後、500億XLMとなりました。そのうちの200億XLMはすでに市場に流通していますが、残りの300億XLMは、ステラ財団が保有しています。300億XLMは、バーンから数年かけて市場へと放出する計画となりました。

ステラは、独自のコンセンサスアルゴリズムSCPを採用しているため、ブロックの生成時間が短いのも特徴の一つです。ステラでは取引が3秒から5秒程度と即時に決済が完了します。SCPでは生成されるブロックに対する承認作業がないため、ビットコインのプルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work：PoW）におけるマイニング（採掘）やマイナー（採掘者）も存在しません。そのため、ステラでは送付手数料が0.00001XLMと非常に安価に固定されています。

ちなみに、ステラ・ルーメンには「ストループ」（stroop）という単位があり、「1XLM＝1,000万ストループ」と表すことができます。例えば手数料0.00001XLMの場合なら、100ストループと表記されます。

コンセンサスアルゴリズムとスマートコントラクト

ステラのコンセンサスアルゴリズムSCPは、ステラのチーフサイエンティストでスタンフォード大学のデイビット・マジャーズ教授（David Mazieres）が考案した、連合ビザンチン協定（Federated Byzantine Agreement、FBA）という数学的論文のアルゴリズムを実現することにより独自の合意形成を可能にしています。

SCPを簡潔に説明すると、ステラの合意形成を行うためのネットワーク（Quorum）において、全ノードの3分の2が同意した取引データが同期されていく仕組みとなっています。

ステラにはスマートコントラクトの仕組みがあります。それによりステラは、ステラ・ルーメンの送付やトークンの作成、発行などを自動化することができます。

ステラのスマートコントラクトには専用のプログラミング言語はありません。ステラでは、価値の送付や保存、取引に特化したシンプルなステラ・スマートコントラクト（Stellar Smart Contract、SSC）が提供されています。

他のブロックチェーンのスマートコントラクトとは異なり、ステラではSDKを介して外部からブロックチェーンにアクセスします。そのためにクライアントSDKが必要になりますが、ステラではJavaScript、Go、Java、Ruby、Python、C#、C++、Scalaなど多様な言語に対応したSDKが用意されています。エンジニアは、普段から慣れているプログラミング環境にてスマートコントラクトを構築できます。

ステラには、「インフレーション」という独自の機能が存在します。インフレーション機能によりステラ・ルーメンは、毎年1％の割合で新しいステラ・ルーメンをステラネットワークに新規発行し、価格が高騰しないよう意図的にインフレーションを発生させて、価格を抑えます。新規発行されたステラ・ルーメンは、投票により0.05％以上の票を集めて選ばれた代表者のアドレスに配布されます。

デジタルアセットを発行可能

ステラブロックチェーン上では、デジタルアセットを新たに発行できます。米ドルをデジタルで表現した米ドルトークンなど法定通貨のデジタル版（1ドル＝1ドルトークンの比率で交換できるステーブルコイン）の作成も可能です。

これらは、誰かが従来の米ドルを預けることで、その対価として新しいドルトークンを発行し、米ドルとトークンの1対1の関係が設定できる仕組みです。

実際にステラ上では、ドルと1対1で交換できる「AnchorUSD」などのステーブルコインがすでに流通しています。

ドルトークンは、米国の銀行口座を持たずに世界中の人々がドルの価値を所有、売買できることを意味します。為替レートが変化しても、実際のドルは米国内では変動しないため、ドルトークンの取引においては現在の為替変動に銀行システムの無駄な費用を回避することもできることになります。

ステラによるトークンの発行は、あらゆる通貨に対応することができます。今後は、円トークン、ポンドトークン、ユーロトークンなどあらゆる法定通貨を加えることで、現在ある通貨の良いところを残したまま、グローバルな通貨システムを完成させることもできる可能性があり、注目されています。

このような仕組みから、ステラ上で流通するステラ・ルーメン（XLM）は、異なる通貨同士のトレードを橋渡しする「ブリッジ通貨」として利用される暗号資産としても期待されるようになりました。

暗号資産（仮想通貨）取引にはリスクもある

暗号資産（仮想通貨）取引には、さまざまなリスクがあります。特に投資目的で購入する場合は、暗号資産のボラティリティ（価格変動率の大きさ）に気をつけなければなりません。暗号資産の価格の変動が大きく、予期せぬ相場の変動も少なくありません。特にレバレッジ取引の場合、わずかな価格変動でも損失が膨らむ危険性があり、証拠金の金額を超える損失が生じるリスクもあります。必ず余剰資金の範囲内で取引を行うことが大切です。

また、暗号資産の取引には、株式市場とは異なり、暴騰や暴落の状態でもストップ高・ストップ安といった仕組みがありません。価格大きく動いた場合は、価格の上昇または下落が続く可能性があることも覚えておきましょう。この点は、資産形成の上でメリットであると同時にリスクにもなっています。