ライトコイン（LTC）の買い方は？取引方法や取引を解説

ライトコイン（LTC）はビットコインをベースに、2011年に開発された暗号資産（仮想通貨）です。数あるアルトコインの中で最も早く作られました。ビットコインのスケーラビリティ問題を解決するための様々な工夫がされていることが特徴です。本記事では、ライトコインの特徴を解説しながら、暗号資産交換業者であるDMM Bitcoinでのライトコインの取引方法を解説します。

ライトコインとはどんな暗号資産（仮想通貨）？

Segwit（セグウィット）の採用で、ブロック生成時間を短縮

ライトコインの特徴の一つとしてあげられるのが、ブロックの生成が早いことです。ライトコインのブロック生成速度は平均2分30秒ほどで、ビットコインの平均は10分であることから、ライトコインはビットコインの約4倍のブロック生成速度を持っています。ブロックの生成が早いことで、決済などの取引も短時間で可能になり、少額決済に利用されることが期待されています。
これはライトコインには「Segwit（セグウィット）」（Segregated Witnessの略称）が採用されているためです。Segwitはスケーラビリティ問題に対応する方法の一つで、取引データを圧縮することでブロックに記録できる取引データを増やす技術です。

ライトニングネットワークを実装可能

ライトコインには「ライトニングネットワーク」が実装可能となっています。ライトニングネットワークとはサイドチェーン（メインのブロックチェーンとは異なるブロックチェーン）技術の一つです。メインのブロックチェーンとは異なるチェーンで取引を実行して、データを記録し、最終的な取引結果のみをメインチェーンに戻すことでトランザクションを減少させることが可能です。

これによって少額決済でも暗号資産の送付や送付手数料を抑えることが可能です。ライトコインではビットコインよりも早く、このライトニングネットワークのテストを2017年に実施し、送付を成功させました。

プライバシー保護に力入れる

決済で使われることを目指しているライトコインは、プライバシー（匿名性）保護を目的としてMimbleWimble（ミンブルウィンブル）を導入することを目指しています。MimbleWimbleはプライバシー保護とスケーラビリティ問題の解決を目指すプロトコルです。MimbleWimbleはアドレスがないことで、送付情報がノードに送られず、利用者は決済情報などのプライバシーを確保できます。ブロックに記録される情報も少なくなるため、取引スピードも問題になりません。MimbleWimbleを導入した新テストネットは現在開発が進められており、2020年10月1日にテストネットが開始されました。

ライトコインの過去の価格動向

決済手段として使われることを目指すライトコインの価格は、開発の進捗に大きく影響を受けてきました。

前述したSegwitが2017年5月に実装された時期から上昇が起き、ライトニングネットワークが2017年9月に試験導入された際は、暗号資産市場全体の盛り上がりとともに価格が上昇、2017年12月には最高値である約4万円をつけました。

技術の採用によって価格が動いたライトコインですが、反対に技術的なトラブルが下落の要因となったこともありました。

2018年2月にスタートしたライトコイン対応のデビットカード「LitePay」は開始1ヶ月後の3月26日にシステム上のトラブルから突如サービス停止を発表しました。価格はこれを受けて、LitePayリリース時に2万円以上あった価格から1万2000円ほどまで大きく下落しました。

2020年9月末時点では大きなイベントもなく、価格は2017年6月ごろと同水準の価格まで落ち込んでいます。注目のMimbleWimbleのテストネットの結果など、決済にとって重要なプライバシー技術が今後価格動向にどのように現れていくのか注目です。

（LTC/JPYチャート　2013年4月29日〜2020年9月25日）

初心者にもおすすめ！DMM Bitcoinでのライトコインの買い方

暗号資産交換業者であるDMM Bitcoinでは、「現物取引」と「レバレッジ取引」でライトコインを売買できます。また、取引手数料が無料で利用できます（※但しBitMatch注文を除く。レバレッジ取引ではポジションを翌日まで持ち越した場合、建玉金額の0.04％/日のレバレッジ手数料が発生します）。パソコンとスマートフォンのどちらでも、口座開設やライトコインの売買を行えるなど初心者にもはじめやすくなっています。
※手数料についての最新の情報は「手数料について」のページをご覧ください。

DMM Bitcoinであれば、様々な点で手軽にライトコインの取引を始めることが可能です。まずは口座開設から始めてみましょう。DMM Bitcoinでの口座開設は「スマホでスピード本人確認」、「郵送での本人確認」と、本人確認方法が2種類あります。

スマホでスピード本人確認

スマートフォンを使った本人確認方法では、まずメールアドレスを登録（STEP1）します。次に、本人情報を入力した後に、スマートフォンのカメラで本人確認書類や自身の顔写真をリアルタイムで撮影し、最後にSMS認証を行います（STEP2）。その後DMM Bitcoinにて口座開設審査が行われ、確認メールが届けば口座開設が完了（STEP3）です。本人確認書類1点（郵送で本人確認は2点必要）のみで、最短で当日に口座開設が可能です。

郵送で本人確認

郵送での本人確認もまずはメールアドレスを登録（STEP1）します。その後、本人確認書類の画像をアップロード（STEP2）します。口座開設審査後、認証コードが登録した自宅住所に郵送されます。認証コードを入力すれば本人確認が完了し、口座が開設（STEP3）されます。
なお、本人確認に必要な書類や手続きの詳細については、「口座開設までの流れ」をご参照ください。

「クイック入金」なら、24時間365日リアルタイムで入金できる

口座が開設できたら、暗号資産を購入するためにウォレット口座に日本円を入金します。ウォレット口座はご自身の資産を預かるための口座ですので、マイページの「口座振替」より、ウォレット口座から取引のためのトレード口座に日本円の振替をします。ここまでの手続きを経て、初めて暗号資産の購入（取引）が可能になります。

入金方法は、通常は暗号資産交換業者が指定する銀行口座に振り込みますが、「クイック入金」を利用することで、24時間365日リアルタイムかつ手数料無料で入金ができるサービスもあります。

通常の振込では取引口座に最短5分で反映されますが、クイック入金はリアルタイムで取引口座に反映されるので、最短で当日の取引が可能になります。素早く取引を開始したい場合は、クイック入金がお勧めです。
参考コラム：「入金から出金までのお取引の流れ」

「現物取引」とは？

暗号資産の取引には2種類あります。まずはそのひとつ「現物取引」の説明から始めましょう。

「現物取引」とは、売買の都度、日本円や暗号資産の受け渡しが発生する取引で、ユーザーが口座に入金した資金の範囲内で暗号資産を売買することができます。お店で現金で商品を購入（販売）するイメージと言えばわかりやすいと思います。最初に暗号資産を購入することからスタートし、その暗号資産の価格変動を見て売却して利益を得るといったことが可能です。具体的には、トレード口座に10万円が入金してあれば10万円分の暗号資産を購入でき、価格が値上がりしたタイミングで売却すれば差額の利益を得られるというわけです。

DMM Bitcoinでは、現物取引の対象暗号資産として、今回説明しているライトコインのほかにもビットコインやリップルなど複数の銘柄を取り扱っています。取扱い銘柄については「取引概要」のページをご覧ください。

レバレッジ取引の特徴

暗号資産のもう一つの取引方法である現物取引と比較すると、レバレッジ取引の特徴がよくわかります。前述したように、最も大きな違いは証拠金を担保とすることで、より大きな金額の取引が行えることです。例えばDMM Bitcoinのレバレッジ取引では、資金が10万円であれば20万円分（2021年10月現在）の取引が可能で、手持ち資金以上の取引が行えます。ただ、取引金額が大きくなることで、損失が膨らんでしまう恐れがあることに注意しましょう。

下落時にも利益を狙える

もう一つの大きな違いが、レバレッジ取引では上昇相場と下落相場のどちらでも利益が狙えることです。現物取引では上昇相場の際の買い注文でしか利益が狙えません。上昇相場で利益を得ようとするには価格が低い時に暗号資産を買い、価格が上がった時に売り注文をすることで利益を得られます。例えば１LTC＝2万円の時に買い、1LTC＝2万5千円の時に売りに出せばその差額が利益になります。

一方でレバレッジ取引では価格が高い時に先に売り注文をし、価格が下がった際に買い戻すという売り注文で利益を狙うことも可能です。例えば1LTC＝2万円の時に売り注文を出し、1LTC＝1万５千円 に価格が下がった時に買い戻せば、その差額が利益になります。

ロスカットルールとは

現物取引よりも大きな取引が可能なレバレッジ取引ですが、利益と同時に損失も膨らみやすいことが問題です。この損失拡大を防ぐ仕組みに「ロスカットルール」というものがあります。ロスカットルールでは、ある水準まで損失が拡大した場合に、保有しているポジションを強制的に決済するというものです。この強制決済のタイミングは「証拠金維持率」によって決められています。

ロスカットについての詳細は「レバレッジ取引のロスカットルールについて」のページをご覧ください。

追証とは

ロスカットは損失の拡大を防ぎ、出来るだけ元手以上の損失を出さないようにする制度です。一方で追証（おいしょう）という制度は、相場が変動したことにより損失（含み損）が拡大してしまった場合に、証拠金の不足分を追加することを言います。

DMM Bitcoinでは毎営業日の午前6：59時点で証拠金維持率判定を行い、証拠金維持率が100％を下回っていた場合に、翌営業日の午前7：00時点で追加証拠金不足額が発生します。

日本円を入金、または保有するポジションの一部又は全部を決済して追加証拠金不足額に充当するなど円貨で不足額を解消しなければ、未約定注文の取り消しや保有している全ての暗号資産が売却されます。不足額が発生したら入金するか、ポジションの一部または全部を解消するのか、保有暗号資産を売却（ただし、掛目が100%の場合は除く）するのかを事前に決めておきましょう。

追証についての詳細は「追加証拠金制度について」のページをご覧ください。

取引の始め方

DMM Bitcoinではリアルタイムで提示されるレートを任意のタイミングで発注するストリーミング注文や現在のレートより有利なレートを指定して発注する指値注文、その反対で現在のレートより不利なレートを指定して発注する逆指値注文のほか、様々な取引形態がPC上とアプリから行えます。

また、1タップで新規ストリーミング注文が可能なスピード注文なども可能です。
詳しくはPC版取引システムの操作マニュアルやスマートフォン版取引システムの操作マニュアルをご確認ください。

暗号資産取引にはリスクもある

暗号資産取引には、さまざまなリスクがあります。特に投資目的で購入する場合は、暗号資産のボラティリティ（価格変動率の大きさ）や将来性を考慮しておくことも大切です。暗号資産は価格の変動が大きく、予期せぬ相場の変動も少なくありません。

特にライトコインは決済での使用を目指していることから、技術開発の進捗状況が価格に影響を与えます。

また、サイバー攻撃のリスクなども存在します。入出金での誤アドレスへの送付により失った暗号資産は誰にも復活させることができないという暗号資産特有のリスクもあります。現物取引及びレバレッジ取引を開始する前に、必ず暗号資産取引に伴うリスクについて十分に理解する必要があります。
暗号資産取引におけるリスクについては、コラム「暗号資産（仮想通貨）取引に関わるリスク」にて解説しています。暗号資産取引のリスク、仕組み、特徴について理解し、納得された上で取引を行いましょう。

DMM Bitcoinでの口座開設からお取引までの流れについては、「暗号資産（仮想通貨）取引はじめてガイド」にわかりやすく記載されています。