リップルとは？購入方法・買い方は？初心者にわかりやすく解説

日本でも人気がある仮想通貨のひとつに「リップル」があります。ビットコインといった他の仮想通貨とはまた違ったコンセプトから生み出されたもので、独自のメリットを備えています。ここでは、リップルがどういったものなのか、さらにはどこでどうやって取引するのか紹介していきましょう。

リップルの特徴は？どんな仮想通貨？

リップル（通貨単位：XRP）は、ビットコインなどとはまた違った哲学や特徴を備えている仮想通貨として注目され、取引量も多いことから日本でもよく知られています。

一般的に仮想通貨は、資産として売買するか通貨として支払いに使うための存在ですが、リップルはRippleNetの機能の一部として利用されており、国際送金におけるプロセスを円滑に行なえるようにするという役割を担っています。

このRippleNetとは、後述のリップル社による国際間の送金システムネットワークのことで、基本的に分散型台帳「XRP Ledger」、独自のコンセンサスアルゴリズム「XRP LCP」（XRP Ledger Consensus Protocol）、仮想通貨としてのXRPで構成されています。

リップル（XRP）の歴史について

リップルの歴史は、Ryan Fugger氏が「信用」を基に約束手形や借用書に該当する「IOU」を発行し支払いなどに利用できるサービス「Ripplepay」を2005年に開始したことから始まります。また実際の開発は2004年には始めていたようです 。

2011年、サトシ・ナカモトの論文に刺激を受けた起業家兼プログラマーのJed McCaleb氏が、新たなコンセンサスアルゴリズムの考案を始めたところ、Ryan Fugger氏を知り合流を果たしました。同じくDavid Schwartz氏（2019年11月現在のリップル社CTO）も参加しています。

2012年6月、現在のXRP Ledgerにつながる分散型台帳技術「Ripple Consensus Ledger」（RCL）を開発開始。

2012年8月、投資家のChris Larsen氏が参加し、9月にクローズドなプロジェクト・企業としてNewCoinを設立。しかし10月にはOpenCoinに社名を変更しています。またChris Larsen氏は、2012～2017年までリップル社CEOを勤めています。

2012年11月、Ryan Fugge氏が、Jed McCaleb氏およびChris Larsen氏によるプロジェクトが、リップルの名を冠した実装であると同意したことを発表しています。

2013年4月、ベンチャーキャピタルのアンドリーセン・ホロウィッツが150万ドル、また5月にはアルファベット社の投資部門（GV）などが140万ドルを出資 。しかし、7月に主要開発者のJed McCaleb氏が退職しています。9月にはRipple Labs社に社名を変更し、分散型台帳「XRP Ledger」（rippled）のリファレンス実装をオープンソースソフトウェアとして公開しています。

Ripple Labs社となってからの2013年から2015年は、銀行など大手金融機関によるリップル・プロトコル（当時）の採用、またRipple Labs社との提携が相次いでいます。2015年10月には、社名をRipple Labs社からRipple社に変更しています。

2017年8月、金融機関向け製品xCurrent、xRapid、xViaの情報を公開。さらに国際間の送金システムネットワークとしてRippleNetを発表。RippleNetへの参加金融機関は、2017年10月100社 、2018年1月200社 、2019年11月に300社 と増加しています。

リップル（XRP）のホワイトペーパーを読み解く

リップルには、ホワイトペーパーにあたるものが複数あります。ここではその内容について紹介します。

ひとつ目は、Ryan Fugger氏が2004年に公開した「Money as IOUs in Social Trust Networks & A Proposal for a Decentralized Currency Network Protocol」で、オリジナルのリップルに関するものです。現在のリップルとはまったく違っており、ブロックチェーンや仮想通貨などは用いていません。Ryan Fugger氏が当初考案した技術「リップル・プロトコル」や、先に挙げた「Ripplepay」のベースとなっています。Ryan Fugge氏は、オリジナルのリップルに関する情報サイト「Ripple Wiki 」を現在も公開しています。

またこの文書で登場する概念「IOU」は、RippleNetにおける「Issuance」（イシュアンス）の基になっています。

ふたつ目の文書は、David Schwartz氏含む3名の研究者が連名で2014年に公開した「The Ripple Protocol Consensus Algorithm」です（David Schwartz氏は、2019年11月現在のリップルCEO）。内容はコンセンサスアルゴリズムとしての「リップル・プロトコル」（RPCA）を解説したものとなっています。この論文の注意点は、新たな内容の論文が2018年2月に発表されており、そちらを確認するよう明記されていることです。

2015年10月、Issuanceおよびリップル・プロトコルの問題点を解決するものとして2015年10月に発表された技術が、オープンソースソフトウェアとして仕様を広く公開している「Interledger Protocol」（ILP。インターレジャー・プロトコル）です。ILPは異なる分散型台帳やブロックチェーンを接続するものとなっており、ホワイトペーパーとして「A Protocol for Interledger Payments」が公開されました。

そして、前述の2018年2月発表の学術論文が、Ripple社の研究開発チームによる「Analysis of the XRP Ledger Consensus Protocol」です。記事冒頭で紹介した独自のコンセンサスアルゴリズム「XRP LCP」を解説し、安全性や稼働性の高さなどに触れています。

またこの論文と同時に、XRP LCPを強化した新たなコンセンサスアルゴリズム「Cobalt」を解説した「Cobalt: BFT Governance in Open Networks」も発表されています。

2019年11月、リップルが「SWELL」イベントを開催

リップル社は、2019年11月7日から3日間、招待制大型カンファレンス「SWELL」を開催しました。SWELLは2017年に初めて開催されたイベントで、2019年で第3回となります。

同社は、リップル（XRP）をブリッジ通貨として活用する決済技術「ODL」（On-Demand Liquidity。旧xRapidやxCuurentを統合した名称）のトランザクション（取引）が、2019年第1四半期末から10月末までに7倍以上に増加したことを発表しています。

また「RippleNet Home」の情報も明らかにしました 。RippleNetのハブとして開発されており、パートナー間の送金状況を即時に確認できるほか、送金履歴などを管理、分析する機能も備えています。

リップルとビットコインとの違いは？

ビットコインなどほとんどの仮想通貨は、国・企業などの管理者が存在しない仕組みを特徴としています。一方でリップルは、アメリカに拠点を置くソフトウェア企業「リップル社」が管理しています。つまり、中央集権的な管理体制を備えており、この点がビットコインとの大きな違いとなっています。

またリップルにはマイニング（採掘）の仕組みがないこと、発行上限数量の1,000億XRPをすべて発行し終えていることも特徴的といえるでしょう。

リップルのメリットは？

リップルが生み出された目的は、高速で安価な国際送金を行なうためです。ある通貨とさらに別の通貨との橋渡しをする存在として機能することで、迅速で安価な国際送金を可能にしています。例えば日本からアメリカへと国際送金する場合には、「日本円⇔リップル⇔米ドル」というように円とドルの橋渡しをするのです。これをブリッジ通貨といいます。

リップル社は、「RippleNet」という国際送金ネットワークを開発・提供している会社であり、仮想通貨としてのリップルはRippleNetの機能の一部として国際送金のプロセスを円滑にするために利用されています。

RippleNetは仮想通貨であるリップル以外にも、国際送金をスムーズにするため、即時決済や送金情報を共有するための「xCurrent」、別々の通貨同士を迅速に変換する「xRapid」といったソフトを統合した「On-Demand Liquidity」（ODL）などの技術が使われており、それらが連携することで構成されています。

リップル独自のコンセンサスアルゴリズムとは？

リップルが高速で安価な国際送金を実現できている理由は、独自のコンセンサスアルゴリズムである「XRP LCP（XRP Ledger Consensus Protocol）」の活用があります。XRP LCPでは、「バリデーター」と呼ばれる承認者のうち80％以上が正当だと判断した取引だけが、合意形成されたものとして扱われます。この承認作業に時間がかからないおかげで、高速なやり取りが可能になっています。

また例えば、ビットコインが利用しているコンセンサスアルゴリズム「プルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work）」は、ひとつのブロックが生成されるまで平均10分もの時間がかかるうえ、取引が確定するファイナリティ（決済完了性）がないという問題があります。仮想通貨を送付しても相手に渡ったかが確定できないことになるため、国際送金やビジネスで決済するうえでは不便なのです。

XRP LCPでは、取引の承認を不特定多数ではなく事前に決められた主体が行なう構造にすることで、承認の高速性とファイナリティを備えることができました。リップル社は、将来的にはこの承認を行なうバリデーターをよりオープンにする意向を示しており、今後のリップルのコンセンサスアルゴリズムも多少変わっていく可能性があります。

リップルの過去の価格動向

リップルは、いくつもある仮想通貨の中でも時価総額が大きなもののひとつであり、そのランキングにおいては常に2位から3位の間を推移しています（2019年11月現在）。

2018年1月は、昨年まで1XRP＝30円ほどだったのが最高値で1XRPが400円にも迫る高騰をしました。しかし、仮想通貨全体の市場の落ち込みとともに徐々に価格は下落して1XRP＝100円ほどに安定していきます。その後はさらに値は下がっていったもののリップルを活用するためのアプリが発表されたり、実際に銀行が国際送金に使用するといったニュースが報じられ、10月頃には1XRPが約70円に迫るほどに値を戻しました。

2019年に入ってからは1XRPが30から40円前後で推移していたところ、5月には最高値が50円ほどになるほど値を上げました。8月頃には再び30円ほどになり、現在はそのまま横ばいといった状況です。

DMM Bitcoinなら、「現物取引」「レバレッジ取引」でリップルを売買できる

リップルの取引（売買）は、日本の金融庁・財務局に登録を行なった仮想通貨交換業者の利用が一般的です。DMM Bitcoinも、その仮想通貨交換業者のひとつ（関東財務局長 第00010号）です。

DMM Bitcoinでは、ビットコインやイーサリアムに加えて「現物取引」と「レバレッジ取引」でリップルを売買できます（取引手数料は無料）。また、日本円の入金・出金手数料、リップルの入庫・出庫手数料は無料となっています。

リップルの「現物取引」

「現物取引」とは、顧客と仮想通貨交換業者との間で取引が行なわれるたびに、現金と仮想通貨の受け渡しが行なわれる取引です。DMM Bitcoinでは、リップル以外にもビットコイン（通貨単位：BTC）とイーサリアム（通貨単位：ETH）の合計3種類の仮想通貨の現物取引が可能です（2019年11月現在）。

交換レートが1XRP＝25円の場合、DMM Bitcoinの現物取引では250円から購入できる

リップルを現物取引で売買する際には、購入できる最低限度の数量を表す「最小発注数量」に注目してください。DMM Bitcoinの現物取引におけるリップルの最小発注数量は、「仮想通貨取引銘柄（通貨ペア）」一覧表によると「10XRP」となっています。つまりこれは、交換レートが1XRP＝25円という状況の場合は、DMM Bitcoinの現物取引においては250円から購入できるというわけです。

リップルの「レバレッジ取引」

「レバレッジ取引」とは、「現物取引」とは違って取引ごとに現物（仮想通貨）を受け渡しするものではありません。証拠金という損失時の決済のための資金だけを担保にすることで、それよりも大きな金額の取引を行なえるのです。仮想通貨を売買したときの差額の現金を日本円で決済時に受け渡す差額決済取引になります。レバレッジ倍率は最大4倍で、少額でも大きな金額の取引をすることが可能です。

DMM Bitcoinでのレバレッジ取引では、リップルに加えてビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュ（通貨単位：BCH）、イーサリアムクラシック（通貨単位：ETC）、ライトコイン（通貨単位：LTC）、ネム（通貨単位：XEM）の最大7種類の仮想通貨をレバレッジ取引できます。これは、日本国内の仮想通貨交換業者では最多の取り扱い数（2019年6月現在、国内仮想通貨交換業者のWEBサイト調べ）です。

仮想通貨取引にはリスクもある

仮想通貨の取引においては、メリットだけではなくリスクもあるということを理解しておく必要があります。リップルを取引する際は、リップル社が提供する国際送金ソリューションのひとつとして利用されているものなので、リップル社の動向について知っておくことが非常に重要です。

さらに、仮想通貨自体が価格の変動幅を示す「ボラティリティー」が大きいということも覚えておかなくてはなりません。上がるときは非常に値上がりするというメリットがあるのですが、下がるときはどこまでも下がってしまうというリスクにもなるのです。

リップルまとめ

リップル（通貨単位：XRP）は、取引量の多い仮想通貨であることが日本でもよく知られています。また、他の仮想通貨とは違ってアメリカに拠点を置くソフトウェア企業であるリップル社によって管理されており、中央集権的な体制を採用しています。リップルの目的は、高速で安価な国際送金を実現するため、通貨と通貨の橋渡しとしての存在として機能することです。

数ある仮想通貨の中でも、時価総額が大きいというのもリップルの特長です。ランキングにおいて、常に2位から3位を推移しています（2019年11月現在）。仮想通貨交換業者であるDMM Bitcoinでは、ビットコインやイーサリアムに加えて、このリップルも「現物取引」と「レバレッジ取引」による売買が可能です。

仮想通貨取引では、大きな利益を得るメリットもありますが、損失を生んでしまうリスクもあります。特に、リップルはリップル社が管理している仮想通貨であるため、リップル社の動向については把握しておく必要があるでしょう。