「リップル」の特徴は?その仕組みやどこで買えるのかを解説

リップル
仮想通貨
2019-10-02 更新

数多く存在する仮想通貨の中でも、リップル(通貨単位はXRP)は取引量の多い仮想通貨として知られています。高速かつ安価な国際送金の実現に向け発行された仮想通貨であることや、リップル社(Ripple Inc.)という管理主体が存在する中央集権型の仮想通貨という点が特徴的といえます。記事の後半ではリップルを入手する方法も解説していますので、この記事を読んで興味を持った方は参考にしてみてください。

「リップル」という仮想通貨と、その特徴とは?

2300種類以上(2019年8月現在)あるとされる仮想通貨の中で、リップルは取引量の多い仮想通貨のひとつとして知られています。リップルは、どのような特徴を備えているのでしょうか?まずは、リップルの特徴や仕組みを紹介していきます。

高速かつ安価な国際送金のため発行された仮想通貨

リップルは、既存システムよりも高速かつ安価な国際送金を実現するために発行された仮想通貨です。ビットコインが送金に平均10分程度かかる一方で、リップルは数秒程度で相手方への送金が完了します。また、リップルの通貨単位はXRPです。

また、リップル社というアメリカに拠点を置くソフトウェア企業が実質的な管理主体として存在しており、この点がビットコインやイーサリアムのような管理主体のいない仮想通貨とは異なります。なお、リップル社は、世界的な経済誌「Forbes」が最も革新的なフィンテック企業50社をリストアップした「The Fintech 50」(2019年)にも選ばれているベンチャー企業です。

詳しくは後ほど解説しますが、リップル社は「RippleNet」という国際送金ネットワークを開発・提供しており、既存の国際送金システムが抱える送金の非効率という課題の解決を目指しています。送金額や送金相手国などの条件にもよりますが、既存の国際送金システムでは送金までに最大1ヵ月程度を要する場合があるとされています。

リップルはRippleNetの機能の一部として利用されており、国際送金のプロセスを円滑にする役割を担っています。国を越えた二者間の送金が数秒で完了し、送金手数料は1円をはるかに下回るとされています(2019年8月現在で0.000056ドル)。日本からアメリカへと国際送金を行う際には「日本円⇔リップル⇔米ドル」のように、両国の通貨を橋渡しするブリッジ通貨として機能します。

将来的にリップルは、様々な価値の交換を仲介するブリッジ通貨としての役割が期待されているのです。

「XRP」の価格推移とパフォーマンス

過去、リップルの価格がどのように推移してきたのかを見てみましょう。2017年3月下旬までは、1XRPあたり約1円未満で推移していました。その後、2017年~2018年初頭の仮想通貨バブル期に高騰していき、2018年1月初頭には一時約400円以上を記録しています。わずか1年足らずで400倍以上の価格上昇です。

リップル/円 (XRP/JPY)のチャート(相場)(現物)
https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/xrp-jpy

しかし、2018年1月に最高値を付けた後は、他の仮想通貨と同様に大きく価格を下げ、2019年は約29~52円で推移しています。

ビットコインとの大きな違い「独自コンセンサスアルゴリズム」

リップルが高速かつ安価の国際送金を実現できている理由は、独自のコンセンサスアルゴリズム「XRP LCP」(XRP Ledger Consensus Protocol)にあります。コンセンサスアルゴリズムとは、仮想通貨の取引や送金データに不正やエラーがないことをネットワークの参加者が特定のルールに基づいて検証し、承認することでネットワーク全体がその取引やデータについて合意を形成するための仕組みです。

開発者向け文書によると、「XRP LCP」では、「バリデーター」という承認者の80%以上が正当だと判断した取引のみが、合意形成されたものとして扱われます。ビットコインやイーサリアムなどの管理主体のいない仮想通貨のように、大量の計算を行って合意を形成する必要がないので、高速かつ安価な送金システムが実現しているのです。

法人向け送金ネットワーク「RippleNet」で安価な国際送金を目指す

冒頭でも触れたように、仮想通貨としてのリップルは「RippleNet」に組み込まれています。RippleNetとは、銀行などの金融機関や決済事業者をネットワークにつなげることで国際送金をスムーズに行うための法人向け国際送金ネットワークであり、その開発・提供を行っているのがリップル社です。リップル社のWEBサイトでは、RippleNetに参加している事業者数は200社以上にのぼるとしています(2019年8月現在)。

RippleNetは以下の3つのソフトウェアから構成されており、リップルが活用されているのが「xRapid」です。

  • xVia:RippleNetで送金をしたい事業会社向けのソフトウェア。xCurrentが銀行向けであり、送受信ができるのに対して、xViaは送金に特化している
  • xCurrent:銀行間で双方向に高速な国際送金を行うための分散型台帳技術
  • xRapid:仮想通貨としてのリップルをブリッジ通貨として活用することで、国際送金における流動性を提供するソフトウェア

上記を組み合わせることで、高速かつ安価な国際送金の実現を目指しています。なお、RippleNetを利用する際には、企業の状況に合わせて上記3つのプロダクトのうち1つ以上を選択することになるため、リップルが流通するxRapidの採用はRippleNetを使う上で必須ではありません。

日本における取り組みもすでに始まっている

実はRippleNetを活用した取り組みは日本ですでに始まっています。まず、SBIホールディングス社とリップル社は2016年に、リップル社の提供するRippleNetの販売などを行う「SBI Ripple Asia株式会社」を共同設立しました。SBIホールディングス社は、東証一部に上場している大手金融機関です。

SBI Ripple Asia社は「内外為替一元化コンソーシアム」の事務局を務めています。内外為替一元化コンソーシアムは、国内総預金残高の約8割を占めるメガバンクや地銀などが参加している企業連合で、分散型台帳技術などを活用して国内外為替を一元化した送金インフラの構築を目指しています。内外為替一元化コンソーシアムでは、RippleNetを活用して構築された「RCクラウド」というコンソーシアムと外国銀行を結ぶクラウドシステムが活用されています。

そして、この内外為替一元化コンソーシアムに参加している銀行と共同開発されたスマートフォン向けの送金アプリが「Money Tap」です。RCクラウドに接続された特定の銀行間であれば、Money Tapを使うことで自行内・他行宛て関係なく、送金相手の電話番号を指定するだけで24時間365日いつでも直接送金できます。2019年8月16日時点では、Money Tapを導入している銀行は「住信SBIネット銀行」と「スルガ銀行」の2行です。

なお、2019年3月からは、地方銀行など13行とSBIホールディングスの共同出資会社「マネータップ株式会社」がMoney Tapの運営を行っています。

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「Xpring」とは?

「Xpring」(スプリング)は、リップルが流通する分散型台帳技術「XRP Ledger」を活用し、起業家やプロジェクトへの投資などを行う支援プログラムです。2018年5月にXpringが発表されて以降、1年で20社を超える企業に対して5億ドル(約530億円)以上が投資されています。

リップルはどこで購入できるのか?

仮想通貨リップルはどこで購入(取引)できるのでしょうか?ここからは、国内でリップルを購入(取引)できる場所と購入方法を簡単に解説していきます。

日本の「仮想通貨交換業者」から購入(取引)できる

リップルの手軽な入手方法は、リップルを扱っている「仮想通貨交換業者」で口座を開設し、購入(取引)することです。仮想通貨交換業者とは、金融庁財務局に登録して、日本国内の居住者向けに仮想通貨の交換などのサービスを提供する業者を指します。

DMM Bitcoinでも「リップル」を購入できる

仮想通貨交換業者であるDMM Bitcoinでは、ビットコインやイーサリアムに加えて、「現物取引」でリップルを購入・売却できます。口座を開設していない方は、「口座開設までの流れ」で開設手順を分かりやすく解説していますので、参考にしてみてください。

「現物取引」とは仮想通貨を売買するたびに代金の受け渡しをする取引のことです。DMM Bitcoinでは、リップルの「現物取引」における最小発注数量を10XRPとしており、取引手数料は無料となっています。

また、DMM Bitcoinではリップルの「レバレッジ取引」にも対応しています。レバレッジとは「テコの原理」を意味し、「レバレッジ取引」は小さな金額で大きな金額の取引を行う方法を指します。

ただしレバレッジ取引は、売買の差額を日本円で受け渡しする「差金決済」であるため、リップルを直接保有することはできません。また、投資金額を上回る損失が生じる可能性があります。あくまで、余剰資産の範囲内で取引を行うよう注意しましょう。

関連コラム:

法人向け国際送金ネットワークとともに注目される仮想通貨

リップルは、既存システムよりも高速かつ安価な国際送金ネットワークRippleNetで使われている仮想通貨です。コンセンサスアルゴリズムがビットコインとは異なるため、わずか数秒で相手へと送金できます。管理者のいない多くの仮想通貨と異なり、RippleNetを提供するリップル社が管理主体として存在している点も特徴です。

リップルはDMM Bitcoinをはじめとする国内の仮想通貨交換業者で購入可能です。価格変動などのリスクに注意しつつ、余剰資金を使って仮想通貨への投資を行っていくといいでしょう。

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