ビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）の種類を特徴とともに紹介！

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2021-10-20 更新

ここ数年、投資対象や決済手段として世界中で認知度が高まっているのが、ビットコインを筆頭とする暗号資産（仮想通貨）です。ただ、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、リップル（XRP）などはニュースなどでよく見かけるものの、そのほかにも数多くの暗号資産があります。そこで、本記事ではDMM Bitcoinで取り扱っている12銘柄の暗号資産についての説明とその取引方法、メリットとリスクについて解説します。

暗号資産（仮想通貨）の種類

暗号資産には代表的なものとしてビットコインがあります。ビットコイン以外の暗号資産は、総称して「アルトコイン」と呼ばれています。イーサリアムやリップルもアルトコインです。

ビットコインとは？

「暗号資産」は、インターネット上でやりとりされるデータだけの存在であり、日本円などの法定通貨とは違い、どこかの政府によって価値が決められているわけではありません。その代わり、高度な暗号化技術などにより偽造や二重支払いといった問題を解決し、ブロックチェーン技術によりデータの真正性を確保しています。また、データであるためインターネットを介し素早く世界中と取引を行なえるメリットがあります。

この暗号資産の中でビットコイン（BTC）は、2009年より運用が開始された、世界初の暗号資産です。時価総額も数ある暗号資産の中でトップとなっています（2021年8月末時点）。政府や中央銀行が発行しているわけではなく、ブロックチェーンによって分散管理されているほか、スマートフォンがあれば誰でも利用が可能です。投資の他に決済などにも使用される場合があります。

インフレーションが起きることのないよう、発行上限数量が2100万BTCに制限されていることも特徴としてあげられます。

2020年6月、ビットコインは4年に1度の半減期を迎えました。ブロックを作成するマイナー（採掘者）に対する報酬が12.5BTCから6.25BTCに半減されて、需給関係が大きく変化しました。半減期については、市場関係者の間でビットコインの価格に対してポジティブに働くと指摘されており、価格上昇に寄与すると期待されています。

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代表的なアルトコインの種類や特徴

アルトコインのうち、日本の暗号資産交換業者を介し取引可能なもので代表的といえるのは、「イーサリアム（ETH）」、「リップル（XRP）」、「ビットコインキャッシュ（BCH）」、「ライトコイン（LTC）」、「ステラルーメン（XLM）」、「イーサクラシック（ETC）」、「ネム（XEM）」、「ベーシックアテンショントークン（BAT）」、「クアンタム（QTUM）」、「オーエムジー（OMG）」、「モナコイン（MONA）」などが挙げられます。

イーサリアム（ETH）

2015年にβ版の運用が開始された暗号資産です。ブロックチェーン上に取引情報に加えて、コントラクトの内容を記録できます。また、そのコントラクトを自動的に実行させる「スマートコントラクト」が特徴です。

2020年7月30日にイーサリアムはメインネット立ち上げ5周年記念日を迎えました。さらに、「イーサリアム2.0（ETH2.0）」と呼ばれるスケーラビリティ改善とコンセンサスアルゴリズムのPoS（プルーフ・オブ・ステーク）への移行が、2020年12月に開始しました。ビットコインで問題になっている電力消費量の改善や取引手数料の軽減が期待されています。

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リップル（XRP）

アメリカのリップル社（Ripple Labs Inc.）が開発を行なっている暗号資産で、独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しています。このシステムにより、スケーラビリティ問題を解決しており、決済にかかる時間を大幅に短縮化しました。また、様々な通貨の橋渡しをする「ブリッジ通貨」としての役割を果たすことを主な目的としています。

とりわけ注目は、XRPを使った決済サービスODL（On Demand Liquidity：オンデマンド流動性）です。すでに国際送金手段として利用が開始されています。2021年第一四半期にXRPの売り上げが前四半期から2倍に増加した際には、リップル社は要因としてODLの需要増を挙げました。

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ビットコインキャッシュ（BCH）

ビットコインのハードフォークにより派生した暗号資産です。ビットコインのスケーラビリティ問題のひとつ、認証時間の長さを改善するため、2017年にブロックチェーンにおけるブロックごとの取引データサイズをビットコインの8倍に拡張しました。さらに、2018年には取引データサイズを32MBにまで拡大しています。

2020年4月にはビットコインキャッシュは半減期を迎え、マイナーへの報酬が１ブロックあたり12.5BCHから6.25BCHに半減しました。

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ライトコイン（LTC）

ビットコインの欠点を補うことを目的として生まれた暗号資産で、取引データを整理してサイズを縮小する「SegWit」という機能を導入しています。ビットコインは取引を承認する時間が約10分かかるために、決済などの用途には使いにくかったり、手数料が高騰してしまったりという問題があります。しかしライトコインはSegWitの導入により、取引承認時間を約2分30秒にまで縮め、手数料の高騰にも対処することが可能になりました。

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ステラルーメン（XLM）

元Ripple（リップル）の開発者が中心となって作られた暗号資産です。XRPが銀行間取引などの法人利用の大規模取引を重視しているのに対し、XLMは個人間の決済での利用を重視した設計となっています。XRP同様に、ビットコインよりも処理が高速で手数料が安価な点が特徴です。XLMはXRPとの値動きの相関が強いとされています。

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イーサクラシック（ETC）

イーサリアムから分岐（フォーク）して生まれた暗号資産です。2016年に起きたハッキングによりイーサリアムから約360万ETHが盗まれた「The DAO事件」において、被害者への救済方法のハードフォーク（ブロックチェーンの仕様変更）の考え方の違いから分岐が実施されました。開発者内で意見が分かれ、非中央集権型を求める人たちがイーサクラシックを生み出しました。

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ネム（XEM）

コンセンサスアルゴリズムとして、独自のPoI（プルーフ・オブ・インポータンス）を使うことで、ブロックチェーンの新機能を導入している暗号資産です。ネムの保有量や取引量、保有期間等、ネムのネットワークへの貢献度により、取引承認の権利を得ることが可能になっています。また、取引データの処理速度の速さも特徴です。

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ベーシックアテンショントークン（BAT）

ベーシックアテンショントークン（BAT）は、イーサリアムのブロックチェーン上に発行されたトークンです。分散型ブラウザであるBrave上でコンテンツ提供者へのチップなどに使用される暗号資産です。

「Braveリワード機能」を有効にし、ユーザーが広告を見ることで、報酬としてBATを受け取ることができます。また、プライバシー重視の方針が有名です。欧州では一般データ保護規則（GDPR）をめぐり検索エンジン市場を独占するグーグルとの対決姿勢を鮮明にしています。

2020年にBraveは日本に本格的に進出を開始しました。同年にはアンドロイドアプリのランキング「通信」カテゴリーにおいて、日本で第3位に入ったこともあります。これは同カテゴリーに属する有名なアプリであるYahoo!MailやSkype、Messengerよりも上位でした。

また、2020年7月末にはBrave Software Asiaのオフィスが東京に開かれました。

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クアンタム（Qtum）

クアンタム（QTUM）は、ビットコインで用いられている安全性の高い残高確認方式であるUTXO（Unspent Transaction Output）を採用しつつ、イーサリアムと互換性のあるスマートコントラクトを実装できるため、ビットコインとイーサリアムの長所を掛け合わせた暗号資産と言われています。

クアンタムのもう1つの特徴は、プルーフ・オブ・ステーク（Proof of Stake：PoS）というコンセンサスアルゴリズムを採用しているところです。クアンタムを保有することで、ブロックチェーン上での取引手数料の支払いやPoSステーキング報酬の受け取り、トークン投票ができるようになります。

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オーエムジー（OMG）

オーエムジー(OMG)は、イーサリアム基盤のブロックチェーンであるOMGネットワーク上で使用される暗号資産です。イーサリアムやERC-20トークンを送付可能なセカンドレイヤー（レイヤー2）技術で構築されており、取引速度が早く、手数料が安価、セキュリティが高いことが特徴です。

OMGネットワークはタイや東南アジアでオンライン決済を円滑にする目的で開始されましたが、2020年12月には香港拠点の暗号資産投資企業のベンチャー子会社が買収しました。この企業は分散型金融（DeFi）へ積極投資することで知られており、今後はDeFi分野への応用が期待されています。

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モナコイン（MONA）

ライトコインをベースに、非中央集権によるクライアントプログラムによって維持される完全分散型決済システムを基盤とした日本発の暗号資産です。コミュニティ内の投げ銭に使われることが特徴となっています。

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DMMレバレッジ取扱い暗号資産（仮想通貨）の種類一覧

順位	暗号資産	時価総額（円）
1	ビットコイン（BTC）	98,998,060,265,958
2	イーサリアム（ETH）	41,134,339,841,812
6	リップル（XRP）	5,768,955,041,823
14	ビットコインキャッシュ（BCH）	1,337,418,079,673
15	ライトコイン（LTC）	1,265,909,203,793
21	ステラルーメン（XLM）	891,589,733,415
28	イーサクラシック（ETC）	879,041,500,670
71	ネム（XEM）	189,442,143,398
84	クアンタム（QTUM）	134,343,837,972
88	ベーシックアテンショントークン（BAT）	130,560,868,910
101	オーエムジー（OMG）	97,377,171,914
374	モナコイン（MONA）	11,135,184,129

（出典：Coinmarketcap 2021年8月30日時点）

暗号資産(仮想通貨)は交換業者で取引する

では、実際にビットコインなどの暗号資産を入手し取引を行なう方法について解説しましょう。初心者でもわかりやすい一般的な入手方法は、日本国内で暗号資産取引サービスを運営している金融庁に登録を行なった暗号資産交換業者から購入（取引）することです。DMM Bitcoinも国内の暗号資産交換業者（関東財務局長第00010号）であり、ビットコインを含め12種類の暗号資産（2021年8月末現在）を取り扱っています。

暗号資産（仮想通貨）を取引するには口座開設

暗号資産交換業者を利用して暗号資産の取引を行なうには、まず日本円を入金する「口座」を開設する必要があります。

DMM Bitcoinで口座開設を申請するには、「DMM Bitcoin サービス基本約款」にある「満20歳以上および満75歳未満」で「本人名義の金融機関口座」を持っている「日本国内居住者」などの条件を満たしている必要があります。

申請そのものは、パソコンやスマートフォンを使って手軽に行なえます。DMM BitcoinのWEBサイトでメールアドレスを登録した後に氏名などの個人情報を入力し、「本人確認書類」を提出するだけです。その後に審査が行われ、通過すれば口座開設は完了です。

開設した口座には、資産を預ける「ウォレット口座」と、取引に使う「トレード口座」が作られます。ウォレット口座から資産をトレード口座へ振替をすることで、暗号資産を取引できるようになります。

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暗号資産（仮想通貨）の取引方法

DMM Bitcoinで暗号資産を取引するには、「現物取引」と「レバレッジ取引」の2種類の方法があります。「現物取引」とは、口座に入っている金額の範囲内だけでの売買をする取引のことです。取引ごとに現金や暗号資産の受け渡しが行なわれます。例えば口座に10万円あるなら同額分のビットコインを購入できます。

「レバレッジ取引」では現物（＝暗号資産）は受け渡されません。売買が新規注文と決済注文のセットで行われ、暗号資産を売買した際の差額分だけの現金が「決済時に受け渡される」という「差金決済取引」になります。損失時の決済のために「証拠金」として一定額をトレード口座に入れておくことを条件に、規定の倍率までの大きな金額を動かすことができます。例えば、DMM Bitcoinであれば証拠金の最大2倍まで取引が可能なので、10万円あれば最大20万円の取引が行えることになります。

関連コラム：
「暗号資産の購入までの手順と購入後の管理」

ビットコインの取引にかかる手数料

DMM Bitcoinの口座に日本円を入金する方法には、「クイック入金」か「銀行振込」の2種類があり、どちらも入金手数料は無料です。「銀行振込」の場合のみ、各金融機関の振込手数料がお客様負担となります。日本円の出金についても無料です。

DMM Bitcoinでは、口座に暗号資産を入庫する際と、DMM Bitcoinから外部ウォレットに出庫する際の手数料は無料です。ただし、暗号資産をDMM Bitcoinに入庫する際に、決済データの検証と承認に要する手数料（マイナー手数料）が別途かかることには注意しておく必要があります。詳しくは「入出金・入出庫について」をご確認ください。

取引にかかる手数料としては、DMM Bitcoinでは、売買の都度発生する「取引手数料」はかかりません。※

※レバレッジ取引ではポジションを翌日（午前7:00）まで持ち越すと建玉金額の0.04%がレバレッジ手数料として発生します。BitMatch注文での取引手数料は暗号資産ごとに異なります。詳しくは「暗号資産（仮想通貨）取引の手数料について」をご確認ください。