アルトコイン（オルトコイン）とは？知名度の高いコインの特徴や価格を紹介！

ビットコイン（BTC）以外の暗号資産（仮想通貨）のことをアルトコイン（オルトコイン）と呼び、2021年11月現在で、世界に約6,800種類以上も存在しているといわれています。
本稿では、アルトコインの特徴の他、メリットやデメリットを紹介します。

特徴から見るビットコインとアルトコインの違い

アルトコインは2021年11月現在、約6,800種類ほど存在するという統計があります。なぜこれだけの種類が存在するのでしょうか？

アルトコインが生まれた理由は2つあります。

1点目はビットコインの欠点を補う観点です。
世界初の暗号資産（仮想通貨）といえるビットコインは、2009年に誕生しました。その利用が進むにつれ、いくつか課題があることが分かり始め、その解決を図るべくアルトコインが開発されるようになりました。
具体的には、取引や決済の完了までの時間短縮や、手数料を安価にして少額決済を行いやすくすることなどです。

2点目は、暗号資産の基盤技術であるブロックチェーンのユースケースとして、決済以外の用途が考案され始めたことが挙げられます。
ビットコインなどの暗号資産は当初、決済用途が前提となっていましたが、ブロックチェーンを改良することで、決済以外でも利用できるプラットフォーム型のブロックチェーンが開発されました。代表的なものがイーサリアム（ETH）です。ブロックチェーン上でアプリケーションやサービスを動かせることを意図したもので、あらゆる場面で利用できる可能性が想定されています。

特に2020年以降、分散型金融（DeFi）の注目が高まるにつれて、次々と新しいアルトコインが生まれました。最近生まれたアルトコインのほとんどは、このような決済以外での用途を目的に開発されたものが多くあります。

アルトコインの時価総額から人気度を確認

アルトコインは非常に数が多く、ひとつひとつの特徴を把握するのは至難の業です。
そのため、アルトコインの人気度を推測するものとして、時価総額が利用されることがあります。時価総額を見れば、暗号資産（仮想通貨）が世界にどの程度の規模で流通し、どれだけの資金を集めているのかを把握しやすいためです。

時価総額の計算は、「暗号資産の市場価格（時価）×発行数量」という計算式で算出できます。時価が上がればもちろん時価総額は上昇します。加えて、発行数量が増加するとそれだけ市場に出回る暗号資産が増えていることになるため、時価総額が上がります。アルトコインの中でも時価総額が低いものは「草コイン」という呼ばれ方をするものもあります。

ただし、暗号資産はボラティリティの高さがリスクの1つとなっているため、時価総額だけでアルトコインを判断することは避けた方がいいしょう。時価総額の大小は、あくまで人気度を示す指標の1つとして用いるよう心がけましょう。

取引量が多いアルトコインを選ぶ

アルトコインで投資を行う場合、取引量が多いアルトコインを選ぶとよいでしょう。暗号資産の発行上限とは関係なく、実際に取引量が少ないアルトコインは次第に市場で取引されなくなる可能性が高いからです。

また、このようなアルトコインはそもそも約定しづらく、希望価格と大きく乖離して売買せざるを得ない状況になってしまうということも考えられます。

DMM Bitcoinが取扱うアルトコインの特徴と価格推移

アルトコインの手軽な入手方法は、日本国内でサービスを提供する暗号資産交換業者から購入（取引）することです。暗号資産交換業者とは、日本の金融庁・財務局に登録を行い、日本国内居住者向けに暗号資産（仮想通貨）取引サービスを提供している業者のことを指します。DMM Bitcoinも暗号資産交換業者（関東財務局長 第00010号）です。

日本の暗号資産交換業者で取引できる主なアルトコインとしては、「イーサリアム（ETH）」、「リップル（XRP）」、「ライトコイン（LTC）」、「ビットコインキャッシュ（BCH）」、「ステラルーメン（XLM）」、「イーサクラシック（ETC）」、「テゾス（XTZ）」、「オーエムジー（OMG）」、「エンジンコイン（ENJ）」、「ネム（XEM）」「クアンタム（QTUM）」、「ベーシックアテンショントークン（BAT）」、「モナコイン（MONA）」が挙げられます。

DMM Bitcoinの場合、2021年12月現在、現物取引ではビットコインを始め、イーサリアムとリップル、ライトコイン、ビットコインキャッシュ、ステラルーメンの6種類が取引可能です。

レバレッジ取引では、先に挙げた6種類の暗号資産に加えて、イーサクラシック、テゾス、オーエムジー、エンジンコイン、ネム、クアンタム、ベーシックアテンショントークン、モナコインの8種類を取引できます。

イーサリアム（ETH）

イーサリアムは、2013年から開発が進められているプラットフォームの名称です。多少ややこしいのですが、このプラットフォーム上で流通する暗号資産は「Ether（イーサ）」というもので、一般的にはこれを「イーサリアム」と呼んでいます。大きな特徴はプラットフォーム型であることで、現在多くの分散型アプリケーション（DApps）がイーサリアム上で稼働しています。

また、プラットフォーム型であるということは、ビットコインなど主な用途が決済である暗号資産と比べると処理すべきデータが多い点も示しています。そのため、当初からブロックチェーンとしての性能向上を目指しており、段階的に大型アップデートを実施する計画を公表しています。
2021年11月現在では、大型アップデートの最終段階とされているイーサリアム2.0（別名セレニティ）が進行中です。
時価総額もビットコインに次ぐ2位に位置しており、大きな市場規模を誇っています。
※2021年11月時点

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/eth-jpy）

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リップル（XRP）

リップル（XRP）は、リップル社（Ripple Inc）が開発している、国際送金に特化した暗号資産です。

金融機関による従来の国際送金は非常に時間がかかる上に、手数料が高くなる傾向にあります。リップルはこの状況に風穴を開け、円滑でかつ低コストで国際送金ができるようにしようとしています。

注目はリップルを使った決済サービスであるODL（On Demand Liquidity：オンデマンド流動性）です。海外では国際送金手段として利用が開始されています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/xrp-jpy）

ライトコイン（LTC）

ライトコインは、大手検索サイトのエンジニア出身であるチャーリー・リー（Charlie Lee）氏が2011年に公開したアルトコインで、ビットコインから派生した暗号資産です。ライトコインはビットコインの決済面での欠点を乗り越えようとしている暗号資産で、発行上限数量やマイニングのブロック生成時間が大きく異なります。

発行上限数量は、ビットコインの2100万BTCに対して、その4倍の8400万LTCで設定されています。また、取引の承認時間はビットコインの約10分に対して、その1/4である約2.5分となっています。こういった工夫の理由は、日常で実際に利用できることを目的としているからです。承認時間を短くすることで、決済で使いやすくしていこうとしています。

現在、プライバシー保護とスケーラビリティの実現を目指す技術「MimbleWimble（ミンブルウィンブル）」を（オプション機能として）導入する計画が進行中で、2020年10月、MimbleWimbleに対応したテストネットの運用を開始しました。2021年中に完全に実装されるとされていましたが、2021年11月末時点では開発中のままとなっています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/ltc-jpy）

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ビットコインキャッシュ（BCH）

ビットコインキャッシュは、ビットコインの問題点であるスケーラビリティ問題を解決することを目的に、ビットコインから分裂（ハードフォーク）し、誕生した暗号資産です。基本的な仕組みはビットコインとほぼ同じですが、一度に処理できる取引データ量（ブロックサイズ）を増やし、効率よく処理を進められるようになりました。

これまでに何度かハードフォークを繰り返すことで、利便性や機能を向上してきています。毎年5月15日と11月15日の年2回のハードフォーク実施を予定しています。2021年11月末現在のビットコインキャッシュは、スマートコントラクトの作成が可能で、プログラミング言語「キャッシュスクリプト（CashScript）」で開発が行えるようになっています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/bch-jpy）

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ステラルーメン（XLM）

元Ripple（リップル）の開発者が中心となって作られた暗号資産です。リップルが銀行間取引などの法人利用の大規模取引を重視しているのに対し、ステラルーメンは個人間の決済での利用を重視した設計となっています。リップル同様に、ビットコインよりも処理が高速で手数料が安価な点が特徴です。ステラルーメンはリップルとの値動きの相関が強いとされています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/xlm-jpy）

イーサクラシック（ETC）

イーサクラシックは、イーサリアムから分裂して誕生した暗号資産です。2016年6月に発生した「The DAO事件」が分裂の原因です。「The DAO事件」とは、The DAOと呼ばれるイーサリアム上のファンドの名称で、そのコンセプトの斬新さから短期間で当時の価格で約150億円相当の資金を集めたことで話題になりました。

しかし、The DAOのプログラムにあった脆弱性を突かれたことで、集めた金額の三分の一ほどが盗まれてしまいました。

この攻撃によって、イーサリアムのコミュニティは大きな衝撃を受け、対応に迫られることになりました。結局意見はこの攻撃による資金流出を帳消しにするかしないかの2つに分裂し、帳消しにするのは暗号資産の理念に反するという意見のコミュニティがイーサリアムクラシックとして分裂しました。

現在では、特にIoT（モノのインターネット化）分野での利用促進を目指しており、イーサリアムとは異なるアプローチで社会への普及を目指しています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/fx_etc-jpy）

関連コラム：
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テゾス（XTZ）

テゾスは、暗号資産の大きな問題である、スケーラビリティ問題やマイニングによる問題等の解決を目的として生まれた暗号資産です。テゾスでは、プルーフ・オブ・ステーク（Proof of Stake：PoS）をベースにした、リキッド・プルーフ・オブ・ステーク（Liquid Proof of Stake：LPoS）という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用し、PoSの欠点である「富がより集中化し、公平性が失われてしまう」懸念を解消しています。

LPoSは、PoSに「ブロック生成の際、暗号資産保有量が少ない人は保有量が多い人に暗号資産を委任できる」ルールを加えることで、より多くのユーザーがブロック生成に関与し、自分の意見を反映させやすい環境を構築しており、ブロック生成に関わるユーザーが増えるほど取引承認や送金が高速化されるため、公平性の実現だけでなく、テゾスの目的であるスケーラビリティ問題やマイニングによる問題の解決にも繋がっています。

また、数学的視点から契約内容を検証でき、エラーや不正アクセスのリスクを抑えられるフォーマル・ベリフィケーションという手法の採用や、仕様変更により分裂した新しい暗号資産と互換性を持てる構造であるため、ハードフォークが起きないという特徴も持っています。

オーエムジー（OMG）

オーエムジー（OMG）は、イーサリアム基盤のブロックチェーンであるOMGネットワーク上で使用される暗号資産です。イーサリアムやERC-20トークンを送付可能なセカンドレイヤー（レイヤー2）技術で構築されています。特徴としては、取引速度が早く、手数料が安価、セキュリティが高いことです。

OMGネットワークはタイや東南アジアでオンライン決済を円滑にする目的で開始されましたが、2020年12月には香港拠点の暗号資産投資企業のベンチャー子会社が買収しました。この企業は分散型金融（DeFi）へ積極投資することで知られており、今後はDeFi分野への応用が期待されています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/fx_omg-jpy）

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「暗号資産（仮想通貨）OMGとは？分散型金融への対応や特徴、将来性を解説」

エンジンコイン（Enjin Coin）

エンジンコインは、「Enjin Platform」というブロックチェーンプラットフォーム上で発行・利用されている暗号資産です。
エンジンコインはゲームに特化したプラットフォームであり、ゲームやアプリに導入することで、ゲーム内にスマートコントラクトを実装したり、NFTを導入することが可能になります。

Enjin Platform上のトークンはイーサリアムベースです。
複数のトークンをまとめて管理できる「ERC-20」と、唯一無二のトークンを作り出せる「ERC-721」という2つの規格を掛け合わせた「ERC-1155」という規格によって作成されるため、非代替性を持つ、資産となり得る世界に1つだけのアイテムの作成が可能になります。

これにより「異なるゲーム間でのNFTのやりとり」もでき、Aというゲームで作成したアイテムをBという別のゲームに送って使用することや、他のプレイヤーに売ることで利益を得ることも可能です。
遊ぶことで手に入れることもでき、よりゲーム向きの暗号資産となっています。

ネム（XEM）

ネムは、非中央集権型の経済圏を新たに生み出すことを目標とするプラットフォーム「New Economy Movement」（NEM）の略称です。ネム上で流通する暗号資産は「XEM（ゼム）」というもので、一般的にはこれを「ネム」と呼んでいます。なおXEMは、ビットコインとは異なりマイニング（採掘）で新規発行されることはありません。発行上限数量が定められており、すでに発行を完了しています。

またネムは、PoI（プルーフ・オブ・インポータンス）という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用している点が大きな特徴となっています。

PoIは、インポータンス（Importance）と呼ばれるネムネットワークにおける「重要性」に応じて、取引を承認する権利が与えられる仕組みになっています。この重要性は、ネムの保有量や積極的に取引を行なっているかどうか等を基準に決定されます。ただネムをたくさん持っているだけでなく、ネムの経済圏に貢献しているかどうかで取引承認の権限を割り当てています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/fx_xem-jpy）

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「根強いファンが多いネム！暗号資産（仮想通貨）としての将来性は？」

クアンタム（QTUM）

クアンタム（QTUM）は、ビットコインで用いられている安全性の高い残高確認方式であるUTXO（Unspent Transaction Output）を採用しつつ、イーサリアムと互換性のあるスマートコントラクトを実装できるため、ビットコインとイーサリアムの長所を掛け合わせた暗号資産と言われています。

クアンタムのもう1つの特徴は、プルーフ・オブ・ステーク（Proof of Stake：PoS）というコンセンサスアルゴリズムを採用しているところです。クアンタムを保有することで、ブロックチェーン上での取引手数料の支払いやPoSステーキング報酬の受け取り、トークン投票ができるようになります。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/fx_qtum-jpy）

ベーシックアテンショントークン（BAT）

ベーシックアテンショントークン（BAT）は、イーサリアムのブロックチェーン上に発行されたトークンです。分散型ブラウザであるBrave上でコンテンツ提供者へのチップなどに使用される暗号資産です。

「Braveリワード機能」を有効にし、ユーザーが広告を見ることで、報酬としてBATを受け取ることができます。また、プライバシー重視の方針が有名です。欧州では一般データ保護規則（GDPR）をめぐり検索エンジン市場を独占するグーグルとの対決姿勢を鮮明にしています。

2020年にBraveは日本に本格的に進出を開始しました。同年にはAndroidアプリのランキング「通信」カテゴリーにおいて、日本で第3位に入ったこともあります。これは同カテゴリーに属する有名なアプリであるYahoo!MailやSkype、Messengerよりも上位でした。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/fx_bat-jpy）

モナコイン（MONA）

ライトコインをベースに、非中央集権によるクライアントプログラムによって維持される完全分散型決済システムを基盤とした日本発の暗号資産です。モナコインはユーザーによる様々なサービスの開発や、神社の建立、語呂合わせの投げ銭等、他のコインではあまり見られない使われ方が定着するなど、コミュニティ主体で発展を続けている点が特徴となっています。

コンセンサスアルゴリズムとしてプルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work：PoW）を採用しています。ブロック生成時間が平均1分30秒のため、比較的短時間で決済・送付を行うことができます。

取引データ（トランザクション）の承認速度を高めるため、「Segwit（セグウィット）」を2017年4月27日に世界で初めて導入したことで注目を集めました。今では、Segwitはビットコインやライトコインでも導入されている主要な技術の一つとなっています。

（https://bitcoin.dmm.com/trade_chart_rate_list/fx_mona-jpy）

アルトコインのメリットとデメリット

ビットコイン同様、アルトコインにもメリットやデメリットがあります。しっかり理解して把握したうえで取引を行いましょう。

アルトコインのメリット

ビットコインにはない特徴を備えているアルトコインが数多く存在する点がメリットといえます。代表例としては、ブロックチェーン上でアプリケーションを動かせるイーサリアム、決済完了までの時間が比較的短いリップルやライトコインなどが挙げられるでしょう。最近ではゲームに利用されることもあります。

アルトコインごとの特徴を理解することで、価格の増減理由の把握につながります。

投資の面からは、分散投資になる点がメリットです。ビットコインで損失が出ても、アルトコインに投資しておけば、損失が分散されます。

アルトコインのデメリット

デメリットとしてあげられるのは「運営元の信頼性」と「ボラティリティの高さ」です。
数多くあるアルトコインの中には運営元の信用や体制が不十分なプロジェクトもあります。そのため、プロジェクトの継続性が不安視されるものもあります。日本の暗号資産交換業者では信用度が高いとみられるアルトコインのみを取扱っています。

加えて、アルトコインの場合ビットコインに比べ取引する投資家が少ない傾向もあり、ボラティリティが高くなり価値が大きく変動する可能性があります。この点もリスクとして留意すべきでしょう。

まとめ

ビットコインを起点として、ユニークな特徴を備えたアルトコインの開発が続き、現在ではその数は約6,800種類にも上ります。アルトコインの人気度を知りたいのであれば、時価総額を確認すると参考になるでしょう。時価総額は「暗号資産（仮想通貨）の市場価格（時価）×発行数量」で算出できます。

ただし、アルトコインは玉石混交の状況であることは否めず、取引する際にはそもそもどのような暗号資産なのかといった情報収集、またメリットやリスクの把握が欠かせません。暗号資産取引の初心者の場合は、日本の暗号資産交換業者が取扱うアルトコインの取引から始めてみるといいでしょう。