暗号資産（仮想通貨）の仕組みを値動きの関係とともに解説

ビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）は、ブロックチェーン技術と呼ばれる技術の他、電子署名技術、PoW(プルーフオブワーク)などさまざまな技術が活用され、正式な通貨ではないものの、財産的価値が認められています。

ここでは、ビットコインを含む暗号資産の仕組みについてわかりやすく解説します。

暗号資産（仮想通貨）とビットコイン

暗号資産とは

暗号資産はインターネットを通じて利用され、紙幣や硬貨のような物質的な形がないためその名で呼ばれています。円やドルは貨幣や紙幣が存在しますが、暗号資産にはありません。
また、円やドルは日本やアメリカなど国や中央銀行から発行されており、価値が保証されていますが、暗号資産には管理者はおらず、民間で仕組みが運営されています。

上記のような違いはありますが、暗号資産はドルや円と同じように
（例）1BTC(ビットコインの単位)=500万円
など暗号資産ごとに変動するレートで「お金」＝法定通貨に交換することができます。

また、取扱いのあるお店では飲食費やクレジットカード決済やコンビニ決済と同じように、決済手段として利用することもできます。

暗号資産の成り立ち

暗号資産は、2008年「サトシ・ナカモト」という人物による論文「ビットコイン：P2Pマネーシステム」を基に誕生しました。この論文に触発された研究者やプログラマーにより2009年に初めてビットコインが発行されます。

発行当初は経済活動の中で使われるようなものではなく、ゲームのように一部の研究者やプログラマーの間で扱われていただけでした。

ビットコインが初めて取引に使われたのは2010年5月。当時1BTC=1セント以下だった時に2枚のピザを10,000BTCで購入した時だと言われています。10,000BTCと言えば、仮に1BTC=500万円のレートだとすると500億円の価値がありますから、今の価値で考えると1枚250億円のピザということになります。

ピザを売った人が今もなおビットコインを保有していれば相当な利益を得ることができることになります。

暗号資産の種類

暗号資産は現在数千種類あると言われていますが、ここではDMM Bitcoinで取扱いのある暗号資産から主なものについてお伝えします。

暗号資産（仮想通貨）の仕組みを解説

暗号資産（仮想通貨）でできること

暗号資産では主に以下のことができます。

• 決済
• 投資
• 送金

基本的には、私たちが普段「お金」と呼んでいる法定通貨と同じことができると考えてよいでしょう。しかし、その仕組みは暗号資産と法定通貨とでは大きく異なります。
暗号資産はどのような仕組みを持っているのでしょうか。

ブロックチェーンとは

暗号資産の仕組みを語る上で欠かせないのがブロックチェーンです。
ブロックチェーンは公開取引台帳とも呼ばれており、ブロックチェーンにはそれまでの取引履歴がすべて書き込まれています。

サトシ・ナカモトが発表した暗号資産に関する論文の中でも、このブロックチェーンについて言及された部分が特に高く評価されており、暗号資産よりブロックチェーン技術の方が革新的だと言われることもあります。

ブロックチェーンの名前の由来は、複数のブロックをつなぎ合わせることでそれぞれのブロックの整合性を証明することからきています。

ブロックチェーンの役割

法定通貨では国や中央銀行が発行・管理を行い、発行されたお金は民間の銀行などに預け入れられ、送金の際は各々の銀行から手続きを行うことで取引履歴が残ります。一方、暗号資産には原則として国や中央銀行にあたる管理者がいません。

ブロックチェーンは暗号資産のこうした問題を解決するため、取引履歴の保存と取引の正当性を証明します。トランザクションと呼ばれる取引のデータ(取引履歴)をまとめたものをブロックと呼び、このブロックをつなぎ合わせて保存しているのです。

P2P(ピアツーピア)とは

ブロックチェーン技術には、「P2P(ピアツーピア)」と呼ばれる通信方式が用いられています。P2Pは特定のサーバーなど中央管理するものがなく、インターネットに繋がった個々のコンピューターがデータを送受信するネットワークのことを指します。

ビットコインを例にすると、ビットコインを所有しているユーザー全員のパソコンで管理され、そのネットワークに取引履歴すべてが公開されている状態だと説明できます。

暗号資産の取引の仕組み

ブロックチェーンがP2P方式で運営されていることにより、誰でも暗号資産の取引が見られるようになっています。暗号資産を受け取った人は公開されたネットワークでその取引履歴を確認することができます。
そして、取引履歴があることが、自分がその暗号資産の正当な所有者であることの証明となり、次の取引を可能にします。

二重使用の防止

ブロックチェーンには同じ暗号資産を異なる相手に送金する二重使用を防止する機能もあります。

ブロックチェーンはしばしば不動産の登記簿に例えられます。
不動産の所有権は実際の取引よりも登記簿の内容が優先され、1つの不動産をAさんにもBさんにも譲渡する二重譲渡が行われると実際の取引はどうあれ、登記簿に名前を記載されている人が所有者と見なされます。

ブロックチェーンも不動産の登記簿と同じく、ブロックに記録されている人が正当な所有者となります。ブロックに記載される取引履歴は正しい取引だけで、またこの取引履歴は改ざんや書き換えができないようになっています。

暗号資産（仮想通貨）のメリットとデメリット

暗号資産（仮想通貨）のメリット

ここまで暗号資産の仕組みについて解説してきました。

革新的な技術であるブロックチェーンを利用した暗号資産はどのようなメリットがあるのでしょうか？

ビットコインなどの暗号資産で買い物できるお店はまだあまり多くありませんが今後普及が進めば、国に関係なく生活することが可能となります。

暗号資産のデメリット

一方で、暗号資産にはデメリットもあります。

まず1つ目に、暗号資産には投機的な側面がある、という点です。

2021年現在、暗号資産は価格変動が大きく、その価格変動は暗号資産の本質的価値とは違うところで、お金儲けのためにお金が集まっていることから起こっている側面があります。
投資であればよい、投機はだめというわけではありませんが、現状のままであれば上がる時は大きく上がるが、下がる時は底なしに下がる可能性が高く、注意が必要です。

2つめのデメリットは、補償がないという点です。

暗号資産は自分のウォレット(=ネット上のお財布)に保有することもできますが、専門的な知識が必要なこともあり、取引所に置いている方がほとんどでしょう。

法定通貨では銀行が倒産した際、1,000万円までは補償されるペイオフ制度がありますが、暗号資産にはそうした補償はありません。

まとめ

暗号資産（仮想通貨）はブロックチェーンやP2P方式といった仕組みを利用して取引の安全性を確保しています。
24時間365日取引可能な点や、国をまたいでも同じ通貨で取引できる点などのメリットがありますが、その価値は投機的な側面も強く、購入した暗号資産が暴落する可能性があることや、取引所が倒産した場合の補償がまだないことなど、デメリットも存在します。メリット・デメリットや、暗号資産の仕組みを十分理解した上で、利用しましょう。