ビットコインを含む仮想通貨の仕組みとは

仮想通貨
仕組み
2018-06-20 更新

ビットコインなどの仮想通貨は、ブロックチェーン技術と呼ばれる技術の他、電子署名技術、PoW(プルーフオブワーク)などさまざまな技術が活用され、正式な通貨ではないものの、財産的価値が認められています。

ここでは、ビットコインを含む仮想通貨の仕組みについてわかりやすく解説します。

仮想通貨とビットコイン

仮想通貨とは

仮想通貨はインターネットを通じて利用され、紙幣や硬貨のような物質的な形がないためその名で呼ばれています。円やドルは貨幣や紙幣が存在しますが、仮想通貨にはありません。
また、円やドルは日本やアメリカなど国や中央銀行から発行されており、価値が保証されていますが、仮想通貨には管理者はおらず、民間で仕組みが運営されています。

上記のような違いはありますが、仮想通貨はドルや円と同じように
(例)1BTC(ビットコインの単位)=100万円
など仮想通貨ごとに変動するレートで「お金」=法定通貨に交換することができます。

また、取扱いのあるお店では飲食費やクレジットカード決済やコンビニ決済と同じように、決済手段として利用することもできます。

仮想通貨の成り立ち

仮想通貨は、2008年「サトシ・ナカモト」という人物による論文「ビットコイン:P2Pマネーシステム」を基に誕生しました。この論文に触発された研究者やプログラマーにより2009年に初めてビットコインが発行されます。
発行当初は経済活動の中で使われるようなものではなく、ゲームのように一部の研究者やプログラマーの間で扱われていただけでした。

ビットコインが初めて取引に使われたのは2010年5月。当時1BTC=1セント以下だった時に2枚のピザを10,000BTCで購入した時だと言われています。10,000BTCと言えば、仮に1BTC=100万円のレートだとすると100億円の価値がありますから、今の価値で考えると1枚50億円のピザということになります。

ピザを売った人が今もなおビットコインを保有していれば相当な利益を得ることができることになります。

仮想通貨の種類

仮想通貨は現在数千種類あると言われていますが、ここではDMM Bitcoinで取扱いのある仮想通貨に絞ってお伝えします。

  1. ビットコイン(BTC)

    仮想通貨の代表とも言えるコインで、ビットコイン以外の仮想通貨をアルトコイン(alternative coin=代替通貨)と呼ぶように他の仮想通貨と明確に区別されています。

  2. イーサリアム(ETH)

    2018年4月現在、ビットコインの次に時価総額の大きな仮想通貨で、アルトコインの代表格です。
    ビットコインと同じブロックチェーンと呼ばれる暗号技術を利用しているだけでなく、契約条件に則って自動で取引を実行する仕組みである「スマートコントラクト」など、ビットコインよりもさらに機能を拡張させています。

  3. ネム(XEM)

    ネム(XEM)は2015年に登場した仮想通貨で、後発でありながら、ビットコインやイーサリアムの問題点を解消した技術を使用していることもあり時価総額ランキングの上位に位置しています。

  4. リップル(XRP)

    リップル(XRP)は送金や決済に特化した仮想通貨で、「リップル」は仮想通貨そのものを指すこともありますし、それを開発したRipple社、もしくはその技術そのものを指すこともあります。
    ビットコインやイーサリアムとは異なる認証方法を用いており、またRipple社という管理者がいる点も異なります。

  5. ライトコイン(LTC)

    ライトコイン(LTC)は2011年に登場した仮想通貨で、ビットコインを改良して作られたことからビットコイン2.0とも呼ばれています。
    使われている技術や作られた理由は異なりますが、ビットコインの技術を基に改良して作られていることからビットコインキャッシュとライバル関係にあると言われることもあります。

  6. イーサリアムクラシック(ETC)

    イーサリアムクラシック(ETC)はイーサリアムから分岐して生まれた仮想通貨です。
    元々がイーサリアムのためスマートコントラクトなど基本的な機能はほぼ同じという特徴を持ちます。

  7. ビットコインキャッシュ(BCH)

    ビットコインキャッシュ(BCH)はビットコインをより良くしようという目的で生み出された仮想通貨で、決済スピードやセキュリティに対する強化が行われています。
    ビットコインキャッシュはビットコインから分岐して生まれた初めての仮想通貨です。

仮想通貨の仕組みを解説

仮想通貨でできること

仮想通貨では主に以下のことができます。

  • 決済
  • 投資
  • 送金

基本的には、私たちが普段「お金」と呼んでいる法定通貨と同じことができると考えてよいでしょう。しかし、その仕組みは仮想通貨と法定通貨とでは大きく異なります。
仮想通貨はどのような仕組みを持っているのでしょうか。

ブロックチェーンとは

仮想通貨の仕組みを語る上で欠かせないのがブロックチェーンです。
ブロックチェーンは公開取引台帳とも呼ばれており、ブロックチェーンにはそれまでの取引履歴がすべて書き込まれています。

サトシ・ナカモトが発表した仮想通貨に関する論文の中でも、このブロックチェーンについて言及された部分が特に高く評価されており、仮想通貨よりブロックチェーン技術の方が革新的だと言われることもあります。

ブロックチェーンの名前の由来は、複数のブロックをつなぎ合わせることでそれぞれのブロックの整合性を証明することからきています。

ブロックチェーンの役割

法定通貨では国や中央銀行が発行・管理を行い、発行されたお金は民間の銀行などに預け入れられ、送金の際は各々の銀行から手続きを行うことで取引履歴が残ります。一方、仮想通貨には原則として国や中央銀行にあたる管理者がいません。

ブロックチェーンは仮想通貨のこうした問題を解決するため、取引履歴の保存と取引の正当性を証明します。トランザクションと呼ばれる取引のデータ(取引履歴)をまとめたものをブロックと呼び、このブロックをつなぎ合わせて保存しているのです。

P2P(ピアツーピア)とは

ブロックチェーン技術には、「P2P(ピアツーピア)」と呼ばれる通信方式が用いられています。P2Pは特定のサーバーなど中央管理するものがなく、インターネットに繋がった個々のコンピューターがデータを送受信するネットワークのことを指します。

ビットコインを例にすると、ビットコインを所有しているユーザー全員のパソコンで管理され、そのネットワークに取引履歴すべてが公開されている状態だと説明できます。

仮想通貨の取引の仕組み

ブロックチェーンがP2P方式で運営されていることにより、誰でも仮想通貨の取引が見られるようになっています。仮想通貨を受け取った人は公開されたネットワークでその取引履歴を確認することができます。
そして、取引履歴があることが、自分がその仮想通貨の正当な所有者であることの証明となり、次の取引を可能にします。

二重使用の防止

ブロックチェーンには同じ仮想通貨を異なる相手に送金する二重使用を防止する機能もあります。

ブロックチェーンはしばしば不動産の登記簿に例えられます。
不動産の所有権は実際の取引よりも登記簿の内容が優先され、1つの不動産をAさんにもBさんにも譲渡する二重譲渡が行われると実際の取引はどうあれ、登記簿に名前を記載されている人が所有者と見なされます。

ブロックチェーンも不動産の登記簿と同じく、ブロックに記録されている人が正当な所有者となります。ブロックに記載される取引履歴は正しい取引だけで、またこの取引履歴は改ざんや書き換えができないようになっています。

仮想通貨のメリットとデメリット

仮想通貨のメリット

ここまで仮想通貨の仕組みについて解説してきました。

革新的な技術であるブロックチェーンを利用した仮想通貨はどのようなメリットがあるのでしょうか?

  1. いつでも取引ができる

    法定通貨で送金しようと思えば、銀行を介して振込するため、銀行の営業時間内に手続きしなければなりません。
    一方、仮想通貨は銀行などの管理者がいない仕組みで24時間365日インターネットを通じて取引することが可能です。(※但し、当社メンテナンス中はお取引ができません。)

  2. 送金が簡単

    仮想通貨の送金は、送金先のアドレス宛てに仮想通貨の種類や数量を決めて入力するだけで送金することができます。
    仮想通貨により送金の速度や手数料は異なりますが、早く安く送金できる仮想通貨ではアーティストを応援する投げ銭に使われるなど、新しい使われ方も始まっています。

    利益を出せるチャンスがある

    仮想通貨は何かを購入する、あるいは送金するという使い方だけでなく株やFXなどのように投資して利益を狙うことができます。仮想通貨はまだ黎明期ということもあり価格の変動が株やFXと比べて高いのが一般的です。
    そのため少ない元手でも多くの利益を得られる可能性があります。

  3. 国や地域が関係ない

    円やドルなどの法定通貨では国が異なると通貨も異なるため、旅行やビジネスで国をまたぐと両替せずにお金を使うことができません。しかし、仮想通貨であればどこの国にいっても同じ通貨で買い物したり、ビジネスを展開したりすることができます。

    ビットコインなどの仮想通貨で買い物できるお店はまだあまり多くありませんが今後普及が進めば、国に関係なく生活することが可能となります。

仮想通貨のデメリット

一方で、仮想通貨にはデメリットもあります。

まず1つ目に、仮想通貨には投機的な側面がある、という点です。

2018年現在、仮想通貨は価格変動が大きく、その価格変動は仮想通貨の本質的価値とは違うところで、お金儲けのためにお金が集まっていることから起こっている側面があります。
投資であればよい、投機はだめというわけではありませんが、現状のままであれば上がる時は大きく上がるが、下がる時は底なしに下がる可能性が高く、注意が必要です。

2つめのデメリットは、補償がないという点です。

仮想通貨は自分のウォレット(=ネット上のお財布)に保有することもできますが、専門的な知識が必要なこともあり、取引所に置いている方がほとんどでしょう。
法定通貨では銀行が倒産した際、1,000万円までは補償されるペイオフ制度がありますが、仮想通貨にはそうした補償はありません。

まとめ

仮想通貨はブロックチェーンやP2P方式といった仕組みを利用して取引の安全性を確保しています。
24時間365日取引可能な点や、国をまたいでも同じ通貨で取引できる点などのメリットがありますが、その価値は投機的な側面も強く、購入した仮想通貨が暴落する可能性があることや、取引所が倒産した場合の補償がまだないことなど、デメリットも存在します。メリット・デメリットや、仮想通貨の仕組みを十分理解した上で、利用しましょう。

※掲載されている内容は更新日時点の情報です。現在の情報とは異なる場合がございます。予めご了承ください。

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