暗号資産（仮想通貨）取引に関わるリスク
暗号資産取引のリスクについて
暗号資産取引には様々なリスクが存在します。お客様は現物取引及びレバレッジ取引を開始される前に暗号資産取引に伴うリスクについて十分にご理解していただく必要がございます。以下の内容をお読みになり、暗号資産取引のリスク、仕組み、特徴について十分に理解し、納得された上で現物取引及びレバレッジ取引を開始していただきますようお願いいたします。
なお、以下のリスクは、暗号資産取引の典型的なリスクを示したもので、すべてのリスクを示すものではありません。
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価格変動リスク
暗号資産の価値は、暗号資産取引の需給バランスとともに、様々な外部環境の変化により日々刻々と変動しています。天災地変、戦争、政変、規制強化、他の類似の暗号資産の相場状況、また、予期せぬ特殊な事象などにより暗号資産の価格が急激に変動し、大きく下落する可能性があり、結果として、暗号資産の価値が購入時の価格を大きく下回るおそれがあります。
また、法定通貨との交換が完全に停止する措置がとられるなどの場合、暗号資産の価値がゼロとなる可能性もあります。 -
営業時間外リスク
当社の営業時間外である、毎週土曜日午後0：00～午後2：00の2時間に実施するメンテナンス（以下「週次メンテナンス」といいます。）及び臨時に実施するメンテナンス（以下「臨時メンテナンス」といいます。）の際は、取引ができない状況が発生いたします。また、BitMatch注文においては午前4：25～午前8：59の時間帯に取引ができない状況が発生いたします。営業時間外において暗号資産価格が大きく変動する場合があることをあらかじめご認識ください。
営業時間外において、暗号資産の取引ができない場合について、当社は、当社に故意又は過失がない限り、責任を負いません。 -
サイバー攻撃のリスク
過去に、日本の取引所がハッキング被害により暗号資産やユーザー情報・パスワードが盗難された事例があります。結果として、連鎖的に他の取引所からも暗号資産の盗難が発生し、暗号資産価格が著しく下落しました。
当社としては、同様の事象に対して十分なセキュリティ対策を行っておりますが、予期せぬ大規模なサイバー攻撃等により、ネットワークの安全性や、システムサーバー稼動の安全性が脅かされる状況が予見される場合、当社の判断によりサービスの緊急停止を行うことがあることをご認識ください。※暗号技術を用いて移転を記録する暗号資産は、暗号化されたデータを復号するための情報を喪失した場合に、他者に移転することができず、その価値が失われる可能性があります。また、当該情報を他者に知られた場合には、利用者の意思に関わらず移転されるおそれがあります。
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システムリスク
「3.サイバー攻撃のリスク」を含めた外部環境の変化等によってシステム障害が発生し、取引に支障が生じるリスクがあります。弊社のシステムの臨時メンテナンス・システム障害などによる機会損失（例：お客様の注文が受注できず、お客様が注文する機会を逸したことにより、本来であれば得られたであろう利益を逸した等）につきましては、お客様が発注しようとした注文の内容（原注文）を当社において特定ができないため、過誤訂正処理を行うことができません。また、当社のシステムが算出している暗号資産購入・売却価格が異常値となる可能性があります。異常値での取引成立が発覚した場合、当社の判断で当該取引を取り消しさせていただくことがございますことを、あらかじめご認識ください。
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流動性リスク
市場動向や取引量等の状況により、例えば、注文が売り又は買いのどちらか一方に偏り、取引が不可能、若しくは困難となる、又は著しく不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があります。そのような状況が発生した場合、当社として、最小取引額、最大取引額、売買単位その他注文内容に制限を設ける場合があります。
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決済完了性がないリスク
暗号資産における取引は十分な取引確認までに保留状態が続く場合があります。お客様が暗号資産を当社に入金される場合において、暗号資産の保有・移転管理台帳記録者のネットワークにおいて十分な取引確認が取れ、また、当社での確認が行われるまで残高へ反映が完了いたしません。取引が暗号資産の保有・移転管理台帳記録者のネットワークにおいて否決される場合、暗号資産の価値を喪失する可能性があることをあらかじめご認識ください。
当社にて対応していないブロックチェーン等で暗号資産を入金された場合は、当該暗号資産は当社に届かず、失われる可能性があります。その場合、当該暗号資産の返却について、当社は、当社に故意又は過失がない限り、責任を負いません。 -
ハードフォークによる
分岐リスクハードフォークにより暗号資産が2つに分岐し、相互に互換性がなくなるリスクがあります。その場合、当社の判断で分岐前の暗号資産の入出金を制限することや取引を一時中断することがあります。また、ハードフォークにより新たな暗号資産が発生した場合でも、その取扱い方法は当社が独自に定めるものとし、①当社が安全性等を確認するためハードフォークの直後には分岐した暗号資産を付与しないこと、②当社が適切でないと判断した場合には、分岐した暗号資産を当社は取り扱わずお客様に付与されない場合があることをあらかじめご認識ください。
ハードフォークに関連する入出金又は取引の一時中断、分岐した暗号資産の付与が行われなかったことにより、お客様に発生したいかなる損失も、当社は、当社に故意又は過失がない限り、責任を負いません。 -
51％リスク
悪意ある者がマイニング計算量の51％以上を有した場合、暗号資産の保有・移転管理台帳記録者のネットワークが前提としている認証が正常に機能しなくなる可能性があります。その結果、不正な取引が行われるリスクがあることを、あらかじめご認識ください。
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破綻リスク
外部環境の変化等によって当社の事業が継続できなくなるリスクがあります。万が一、当社が事業を継続できなかった場合、お客様の資産についての対応については、破産法、会社更生法、民事再生法、会社法等に基づき手続きが行われます。当社が破綻した場合には、お客様の資産を返還することができなくなり、損失が生じる可能性があります。
暗号資産の発行者や管理者等が破綻した場合には、暗号資産が消失する又は価値が減少する可能性があります。 -
法令、税制又は政策等の変更リスク
将来的に法令、税制又は政策等が変更される可能性があります。将来的に、法令、税制又は政策等の変更により、暗号資産取引が禁止、制限又は課税の強化等がなされ、結果として、暗号資産の保有や取引が制限される可能性があります。その場合、お客様に予期せぬ損失が生じる可能性があることを、あらかじめご認識ください。 当社は、お客様及び第三者の税務申告、税負担等における、いかなる損害についても、当社に故意又は過失がない限り、責任を負いません。
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レバレッジによるリスク
レバレッジ取引は、レバレッジ効果（てこの作用）により比較的少額の証拠金を差し入れることで、証拠金の2倍までの金額による取引が可能となっています。このため、少額の証拠金によりわずかな価格の変動で大きな利益を得ることが可能ですが、反対に、証拠金を超える大きな損失を被る可能性もあります。
また、レバレッジ取引は現物暗号資産を証拠金取引の証拠金として利用可能となっています。このため、現物暗号資産と同じ暗号資産を証拠金取引で買いのポジションを保有した場合、市場の下落局面では現物暗号資産の下落に加え証拠金取引の評価損も発生し、想定以上の損失を被る可能性があります。 -
追加証拠金制度における
追証ロスカットリスク追加証拠金不足額が発生した場合、発生した翌営業日の午前4：59までに解消されない場合、保有するすべての暗号資産が売却され、未決済ポジションは反対売買により強制決済（追証ロスカット）されます（詳細は、「レバレッジ取引のルール及び概要」の「10.追加証拠金制度」を参照ください）。その際、他の注文が殺到した場合には、約定処理に時間を要す場合があります。また、流動性の低下等により、配信価格の更新が行われない場合は、配信価格の更新が行われるまで約定が遅延することがあります。その結果、お客様にとって不利な価格で約定することがあること、また、当社の価格配信履歴に記載のない不利な価格で約定することがあります。
また、振込入金の際にレバレッジ取引の口座名義人名と振込名義人名に相違がある場合、クイック入金がエラーとなった場合、入金が即座に反映されない場合や、金融機関が休業日である場合など、入金期限までに入金の確認が取れない場合においても、すべての未決済ポジションは反対売買により強制決済（追証ロスカット）されます。 -
逆指値注文リスク及び
ロスカットリスク逆指値注文はお客様の損失を限定する効果があるものと考えられますが、市場価格が急激にかつ大きく変動した場合や、逆指値注文が出ている状態で週次メンテナンス又は臨時メンテナンスを挟み、価格に乖離が発生する場合等に、お客様が指定された価格よりも不利な価格で約定する可能性（スリッページの発生）があり、意図していない損失を被ることがあります。証拠金維持率がロスカットラインである50％以下となった場合、保有するすべての暗号資産が売却され、未決済ポジションは反対売買により強制決済（ロスカット）されます（詳細は、「レバレッジ取引のルール及び概要」の「11.ロスカットルール」を参照ください）。また、ロスカットルールについても同様に、取引におけるお客様の損失を一定の範囲で防ぐ目的ではありますが、市場価格の急激な変動により預託した証拠金以上の損失を被る可能性があります。なお、逆指値注文及びロスカットは、約定を優先させる取引であるため、お客様にとって不利な価格で約定することがあること、また、当社の価格配信履歴に記載のない不利な価格で約定することがあります。
また、振込入金の際にレバレッジ取引の口座名義人名と振込名義人名に相違がある場合、クイック入金がエラーとなった場合、入金が即座に反映されない場合や、金融機関が休業日である場合など、入金期限までに入金の確認が取れない場合においても、すべての未決済ポジションは反対売買により強制決済（ロスカット）されます。 -
BitMatch注文リスク
BitMatch注文において、一定の有効期限内（発注から30分）に注文の一部又は全部が他のお客様の注文と対当しない場合があります。その場合、マッチングが成立しなかった注文の一部又は全部は成行にて約定されるため、市場価格が急激にかつ大きく変動しスプレッドが拡大している際には、ミッド（仲値）から乖離した価格で約定する可能性があり、意図していない損失を被ることがあります。
また、マッチングが成立した場合であっても、約定するまでの間にお客様のポジションに対してロスカットが執行された際には、当該BitMatch注文は約定せず、ロスカットされます。 -
成行注文リスク
成行注文はスリッページ幅を設定できないため、通信回線状況等の不具合や、市場価格が急激にかつ大きく変動した場合に、お客様が意図している価格から乖離した価格で約定する可能性があります。
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スリッページリスク
ストリーミング注文を行う場合、発注時に取引システムの画面に表示されている価格と、実際の約定価格との間に差が生じる場合があります。当該差（スリッページ）は、お客様端末と当社システムの間の通信及び、注文を受け付けた後の当社システムにおける約定処理に要する時間の経過に伴い発生するもので、有利になる場合もあれば、不利になる場合もあります。また、スリッページ幅を設定できない一括決済及びクイック決済については、当社がお客様の注文を最初に認識するのは、注文を当社システムが受け付けたときで、この時点で当社から配信した価格で注文処理及び約定処理を行うため、注文受付時点から実際の約定までに要する時間の経過に伴う価格差の発生はありません。お客様が実際にご認識になる価格差は、取引システムの画面上に表示されている価格（参考値）と約定価格の差であり、当社は当該価格差を認識し得ません。この場合においても、有利になる場合もあれば、不利になる場合もあります。なお、ストリーミング注文、一括決済、クイック決済の注文が約定処理を行うサーバーに到達した時点から一定時間、約定すべき有効な価格の配信が行われなかったとき、流動性が低下しているときには、注文が失効される場合があります。
また、逆指値注文においても注文価格と約定価格との間に差が生じることがあります。逆指値注文においては、買い注文の場合は価格のAskがお客様の指定した価格以上になること、売り注文の場合は価格のBidがお客様の指定した価格以下になることで、原則としてその時の最新価格で約定します。従って、お客様の指定した価格と同一の価格配信がない場合は、スリッページが発生することがあります。 -
当社の提示する価格
に関するリスク当社では、複数のLPからの配信価格等をもとに当社で生成した独自の価格を提示しています。そのため、当社が提示する価格は、LPや同業他社が提示している価格と必ずしも一致するものではなく、市場価格や他社の提示する価格等と大きくかい離することがあります。場合によって、お客様にとって不利な価格で約定することがあること、当社の配信価格の履歴に記載のない不利な価格で約定することがあります。なお、相場急変時や、LPの状況に変更が生じたことにより、LPから有効な価格を安定的に受信できなくなった場合や、LPからの配信価格が市場実勢を反映していないと当社が判断したときなどには、価格の配信を停止することがあります。価格の配信停止後、LPから有効な価格提示を継続的かつ安定的に受けることが可能となり、また、それらの価格が市場実勢を反映したものであると当社が判断した場合に、価格の配信を再開します。
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その他リスク
1.から17.に掲載する暗号資産に伴うリスクは、典型的なものについて概要を説明するものであり、取引に生じる一切のリスクを漏れなく示すものではありません。暗号資産が法定通貨の仕組みとは異なること、さまざまな予期せぬ事象によるリスクが起こりうること、その結果、お客様が損失を被る可能性があることを、あらかじめご認識ください。
価格変動リスクについて
価格変動リスクは、価格の変動によって保有する資産の価値が変動するリスクのことです。世の中には株や債券、金や原油、不動産（土地、建物）などのように、価格変動を利用して利益の獲得を目的とした取引が行われる資産が多数あります。これらの資産は一定の利益を約束するものではなく、常に価格の上昇と下降を繰り返す価格変動リスクに直面しています。
暗号資産（仮想通貨）も同様に価格の上昇と下降を繰り返す資産として取引が行われます。そのため、暗号資産（仮想通貨）の価格変動によって利益をあげることができる反面、損失が発生するリスクが常にあります。また、利益をあげることを目的とせず暗号資産（仮想通貨）を保有し続ける場合でも価格変動リスクに直面することがあると言えます。例えば、ある暗号資産（仮想通貨）で不正取引が行われたり、そのような予期せぬ事態に対して恒常的な改善が見込まれない場合、その暗号資産（仮想通貨）は限りなくゼロに近い価格によって評価され、最終的に無価値になる可能性があります。また、株や債券などのようにある程度の歴史をもつ資産と比べると、暗号資産（仮想通貨）は新興の資産であり、将来的な不確実性が高いと評価される傾向があると言えます。そのため、価格変動の幅であるボラティリティも比較的高いとする認識を持つことも重要です。したがって、暗号資産（仮想通貨）を保有したり取引を行う際は、常に価格変動リスクがあることを念頭に資産運用を行うことが求められます。
暗号資産（仮想通貨）の価格が変動する背景には、暗号資産（仮想通貨）の取引に参加する人々の需給バランスが関係しています。暗号資産（仮想通貨）を買いたい人（需要）と売りたい人（供給）が取引を繰り返す中で暗号資産（仮想通貨）の価格が形成されますが、その需給バランスが変化することで価格も変動します。また、暗号資産（仮想通貨）を取り巻く環境の変化も価格変動に影響を与えると考えられます。政治、経済、法規制、国際情勢、そして銀行など金融業界の動向や暗号資産（仮想通貨）関連事業を行う企業の業績なども価格変動の要因として考えることができます。一方で株や債券などにも見られるように、時には説明できないような価格変動も起こり得ます。これは取引を行う人間が必ずしも合理的な行動をするわけではなく、感情的な売買を行うなどその時々の人間心理の状態が価格変動に影響を与えるためです。したがって、暗号資産（仮想通貨）の需給バランスやそれを取り巻く環境の変化を把握できる包括的な視点を持ってしても価格変動リスクをゼロにすることは困難であると言えます。暗号資産（仮想通貨）の取引を行う場合は価格変動リスクを考慮し、限られた資産の中で取引することが必要です。
レバレッジによるリスクについて
レバレッジ効果（てこの作用）を利用した取引は証拠金の数倍の金額を元手に取引を行うことができます。そのため、わずかな価格の変動であっても大きな利益を得ることができると同時に、大きな損失が発生するリスクも高まります。とりわけ急激な相場変動に直面した場合、証拠金を上回る大きな損失が発生する可能性があります。このようにレバレッジ取引は現物取引と比べるとハイリスク・ハイリターンな傾向が強まるため、その仕組みを十分に理解した上で、限られた資産の中で取引することが必要です。
レバレッジ取引は、将来的な相場動向を予測して、証拠金の数倍に設定されたロングポジションもしくはショートポジションのどちらかのポジションを持って取引を行います。前者は買いから入って値上がりによる利益の獲得を目指し、後者は売りから入って値下がりによる利益の獲得を目指します。なお、DMM Bitcoinのレバレッジ取引では2倍のレバレッジで取引することができます。
ほとんどの暗号資産（仮想通貨）交換業者では、利用者保護の観点からロスカットルールが設けられています。これはレバレッジ取引に伴う損失のリスクをなるべく抑えるために、証拠金維持率に応じて強制的にポジションの解消措置を行うものです。もし資金的余裕のない状態でレバレッジ取引を行い相場状況が悪化した場合、なすすべなくロスカットルールが適用され、思うような取引が行えない可能性があります。そのため、ロスカットルールが適用される前に、一部のポジションを解消することで評価損益額を調整したり、資金を追加することでポジションを保つなど柔軟に対応できる体制を整えた上で、無理のない取引を行うことが重要になります。なお、DMM Bitcoinでは、証拠金維持率が50％以下になった場合にロスカットルールが発動します。
このようにレバレッジ取引のセイフティーネットとも言えるロスカットルールですが、急激な相場変動に直面した際にうまく機能しない場合があります。これは急激な価格の変化に対してロスカットの注文が追いつかず、証拠金を上回る損失が発生する可能性があるためです。このように急激な相場変動により発生した証拠金を上回る損失は、期日までに追加保証金（追証）として支払わなければいけない場合があります。追証に関する規定は各暗号資産（仮想通貨）交換業者で異なります。なお、DMM Bitcoinでは、ロスカットの結果、日本円の預託証拠金残高に不足が発生し1週間以内に不足金の解消が見込めない場合、お客様保有の全暗号資産（仮想通貨）の売却をもって不足金を解消する不足金解消取引が執行されます。
